デル・テクノロジーズは9月22日、企業のデータ保護への取り組みをまとめた「グローバル データ保護インデックス2021年」の調査結果を発表した。それによると、企業は管理するデータ量の増加やサイバー攻撃の巧妙化よってデータ保護に苦慮していることが明らかになった。調査は世界1000人のIT意思決定者を対象に実施。日本からは50人が回答した。同時に、デルが展開するデータ保護ソリューションの新機能についての説明も行った。
  　
　記者会見では、DPS事業本部の芳澤邦彦本部長が日本企業の回答を中心に調査結果を解説。それによると、企業が管理するデータ総量は2016年度の調査で1.29PB（ペタバイト）だったが、今回の調査では9.85PBになったことや、オンプレ中心だったデータの保管場所がクラウドにも範囲が拡大したことで管理に課題を抱える企業が増えているといった結果を紹介した。