厳しさを増す経営環境の中、企業が、組織としてのダイナミズム、柔軟性、俊敏性を身に付け、より強くなるために、日本マイクロソフトでは、さまざまな情報システムが有機的につながり、進化し、最大の効果を発揮できるITソリューションが求められると考えています。

クラウドから設置型サーバー、PC、デバイスまで、また、ビジネスからコンシューマーまで、一貫した思想と技術で幅広い製品/ソリューションを提供するマイクロソフトが考える、今求められるITソリューションを、テクノロジの最新動向を交えながらご紹介します。

NECは「安心・安全」で「エネルギー効率の高い」新しい社会の実現に向けて、ICT技術とC＆Cクラウドで貢献しています。東日本大震災の復旧対応を通じ「公共機関・企業の事業活動をとめないためには何が必要か」という点について数々の経験を重ねてまいりました。

本講演では、C＆Cクラウドを軸とした最新IT技術の一端やNECの取り組みについて事例を交え紹介させていただきます。

国内IT産業規模を地域別で見た場合、東名阪に市場が集中しているのはご存じの通りでしょう。他の産業と同様に、主要な3商圏にビジネスが偏る傾向は、IT産業も同じ。しかも、この数値はIT産業が勃興してから今に至るまでほぼ変わりありません。ただ、日本経済の発展を考えた場合、地域を活性化し、国内全体の経済を発展させる必要があります。そのために、各地域に対しITが貢献すべき事柄は多くあります。

そこで本講演では、各地域の主要SIerのKeyPersonにご登壇いただき、それぞれの地域のIT産業の動向から東京に届きにくい各地域のIT企業やユーザーの声を収集し、地域にある具体的なIT需要とITによる地域活性化のポイントについて議論します。

成長著しい中国市場を開拓するために必要なビジネスパートナーとはどのような企業なのか？　その一つに挙がる台湾のベンダーは、中国市場での実績もあり、日本のソフトウェアベンダーにとって単独での直接展開に比べても幾つかのメリットが考えられます。例えば、2010年6月には中国と台湾が両岸経済協力枠組協定（ECFA）を締結。台湾に輸出して台湾のベンダーが中国の顧客へ販売する際は、ECFAの枠組みの中で無税となることもその一つです。

本講演では、台湾のベンダーをビジネスパートナーとすることによるメリットや実際の連携の事例をご紹介。一方、台湾のSIerであるTHE SYSCOM GROUPの立場から、逆に日本のベンダーに求めるパートナー像を提言します。

近年スマートフォン・スマートパッドとクラウドサービスの拡がりによって急速にIT市場が変わってきておりますが、ソフトバンク通信3社はiPhone・iPadを全従業員に配布し、新しいワークスタイル、ビジネス変革へのチャレンジに取り組んでおります。

当セッションではIT市場の変化に際して、自社の取り組みおよびパートナー様とどのようにビジネスを進めていくか、ソフトバンクBBとしての方向性、戦略、事例をお話しさせて頂きます。

中国情報サービスの市場規模は、米国、EUに次ぐ世界第3位のポジションにまで拡大しております。急成長を続ける中国情報市場のその規模はすでに日本を上回り、日系ITベンダーは、中国市場への進出を積極的に展開しております。中国ソフトウェア業と情報サービス業は今もなお著しい成長をみせております。

本セッションでは国内パッケージソフトメーカーの中でも早期に中国進出を果たしたクオリティソフト上海の、この10年間に経験をしてきた中国IT市場攻略についてお話させていただきます。

過去7四半期にわたってPCベンダーの中で、No.1の成長を遂げており、現在、世界第三位のPCベンダーであるレノボ。来期は、世界第二位になろうとするところまで来ているレノボの先進性とビジネスの現状、日本での活動内容について、お話しさせていただきます。

HPはクラウドサービスを自ら提供するだけでなく、クラウドサービスを提供するソリューションプロバイダーへクラウド基盤を提供しています。
クラウドの構築、クラウドサービス提供など、急速で多様なクラウド化が進む中で、プラットホームベンダーとパートナーはどういう協業モデルを構築していくのか。

本セッションではHPの最新動向やクラウドに対する方針などを交え、クラウド時代のパートナーモデルについてお伝えしたいと思っています。

ICTは、クラウドへの流れが一層加速しており、また震災以降改めて重要視されているBCPや、ビッグデータの活用など、クラウドに求められるものも広がってきています。
NTTコミュニケーションズでは、通信事業者の強みを活かしたクラウド「BizCITY」でソフトウェアベンダ様やSIベンダ様、IT系ディーラー様などとのコラボレーションを進めながらパートナーシップでお客様の広がる期待に答えていきたいと考えています。
そうした私たちの考えをぜひお聞きいただき、このセッションがいいご縁となればと思っております。ご来場心よりお待ちしております。

Dellは、2011年2月に世界規模で組織再編を実施致し、それに伴い、専属のパートナー支援部隊が発足しました。
今回、Dellが現在進行形で実施しているチャネル戦略の全貌並びに将来Dellのチャネルビジネスが目指す方向性についてご紹介致します。

かねてより中堅中小企業を活性化するには、ITが一つの鍵だと認識されており、更に東日本大震災後、事業継続性の確保やコミュニケーションの最適化のため、ITの重要性が再度見直されています。

本セッションでは、マイクロソフトがパートナー様と共に、Office 365やWindows Phone 7を含めたトータルソリューションで、中堅中小企業のニーズにお応えし、より一層SMB市場に貢献するチャネル戦略をご紹介します。

事業継続性の確保、柔軟なビジネスニーズへの対応、「所有」から「利用」など、企業のIT活用に対するニーズは高度かつ多様になっています。SI事業者やアプリケーションベンダーなどのIT事業者は、市場の変化に対応するために、「サービス化」への取り組みが求められています。

ビットアイルが提供するクラウドサービス「サーバオンデマンドNEXT」は、高い柔軟性と可用性を実現しており、IT事業者様が取り組むサービス化にうってつけのインフラサービスです。

潜在需要が眠る中堅・中小企業（SMB）市場。ビジネスポテンシャルが高いこのマーケットに対して、拡販戦略を推進するメーカー・SIerは多いですが、そのなかでもSMB市場に強いのがNECネクサソリューションズ、日本ビジネスコンピューター（JBCC）、富士通マーケティング（FJM）の3社です。

各社ともにSMBの悩みや要望をどのように分析して、製品・サービスに反映させているのか。今回、特別に3社のキーマンにお集まり頂き、SMB市場での戦い方を披露します。

JISA技術委員会 ソフトウェアエンジニアリング部会 先端技術調査WGの平成22年度の調査活動の結果を元に、クラウドコンピューティングが情報サービス事業者への与える影響について整理した内容を紹介します。

クラウドサービスの進展により、従来型のシステム開発の市場規模は縮小すると言われています。しかしながら、新たなデバイスの出現に伴う新サービスの登場など、新しいビジネス分野の出現に伴い、システムとして開発しなければならないものは増えてくるのではないかと思います。
ただ、従来型の一括受託型のシステム開発ではなく、既存のサービスを取り込んだり、自身で新しいサービスを開発したりと、その形態の変化に柔軟に対応していく必要があります。

こういった点をふまえて、情報サービス事業者がクラウドを利用したビジネス拡大に向けて考慮すべきことを提言します。