2020年、新型コロナウイルス感染症の大流行によって我々の働く環境が一変した。ややもすれば“出社することが仕事”と揶揄されることもあったこの国で、「オフィスに出社しない」働き方が推奨されたのである。テレワークが常態化する中で、これからオフィスはどう変わっていくのか。ニューノーマル時代のオフィスの在り方を探った。
(取材・文/石田仁志 編集/日高 彰)

感染症対策を理由として
リモートワークが定着


 新型コロナウイルスが出現する前から、国内では働き方改革の取り組みが進行していた。数字上の残業削減にとどまるものも目立ったが、ワークスタイル変革の面でも在宅でのリモートワークが徐々に活用されるようになり、新しいオフィスの形としては、共有オフィスや地方のサテライトオフィスが増えた。そこにデジタル環境の進化とデジタルトランスフォーメーションの動きが加わり、モバイル端末を活用した、場所に縛られない柔軟な働き方も普及しつつあった。

 そのように物事が少しずつ動いていく中で、突如として世界的なパンデミックが発生。国内でも4月に緊急事態宣言が発令され、感染症対策という理由の下、短期間で働き方の前提が変わり、在宅勤務をはじめとするリモートワークが急速に広まって多くのオフィスから人が消えた。気が付けば、これまでの働き方改革を上塗りする形で、Web会議やコラボレーションツールを活用したニューノーマルな働き方が定着している。

 結果だけを見ると、以前から目指していたデジタルを活用した次世代型の働き方を実現した形である。しかし、その過程が強制的であり、準備や制度設計、ICTインフラが十分でなかったため、リモートワークという働き方自体は受け入れられたものの、モチベーションや労働生産性の低下がみられた。

 コロナ禍での実践を経て、一部には「やはりテレワークは使えない」「仕事は出社してするもの」など、働き方改革と逆行する意見がある一方、リモートで働ければオフィスはいらないのではないかと考える経営者も存在している。いずれにせよ企業は、一旦立ち止まってこれからの働き方と、それを支えるオフィスの在り方について考える必要がある。