主要SIerは、今年度(2022年3月期)国内情報サービス市場が底堅く推移すると見ている。昨年度(21年3月期)決算では、コロナ禍の混乱にもかかわらず多くのSIerが増収増益を達成。SIer経営者は国内のIT投資意欲が大きく損なわれていないことに手応えを感じている。今年度も引き続き事業環境は大きく悪化しないことを予測しつつ、強気の成長を描く。NTTデータや野村総合研究所、TISなどが進出する欧米豪・ASEAN市場は国内以上にコロナ禍のマイナス影響が見られたが、今年度は急速に回復していくことが期待されている。主要SIerの決算を通じて今後の市場動向を探った。
(取材・文/安藤章司)

コロナ禍からの回復の兆しあり

 新型コロナウイルスの感染拡大とほぼ重なった昨年度(2021年3月期)の主要SIerの業績は、「予想していたほど落ち込まなかった」(大手SIer幹部)と胸をなで下ろす結果となった。旅行や旅客運輸、飲食などコロナ禍の直撃を受けた業種や、厳重な都市封鎖をせざるを得なかった海外都市のマイナス影響を受けつつも、一方で国内のIT投資は「コロナ禍を受けてむしろ加速した」(別のSIer幹部)追い風の側面もあった。

 情報サービス産業協会(JISA)が、経済産業省「特定サービス産業動態統計」をもとに集計した情報サービス業の今年2月までの売上高推移を見ると、感染が拡大するに連れて前年同期比でマイナスに振れる月が増え始める(図1参照)。コロナ禍で打撃を受けた業種がIT投資を控えたり、進行中のプロジェクトを縮小・凍結したりした影響が出ているものと推測される。
 

 JISAが四半期ごとに主要SIer会員の景気判断を調査している売上高DI調査では、コロナ禍が表面化した20年3月時点では大きく落ち込んだものの、その後は徐々に回復。21年1月以降は「向こう3カ月の売上高が上昇する」と回答したSIer会員が、「低下する」と回答した会員を上回る状態が続いている(図2参照)。売上高上位の大手SIer会員を中心に、コロナ禍初期の厳しい見通しから一転して、売り上げ回復に手応えや期待を持ち始めていることがうかがえる。