横浜のプレスセンターを公開

　「今回のワールドカップ（W杯）は、IPを活用した最初のワールドカップになる。われわれは大きなケーススタディを得ることになる」――。通信機器ベンダーの日本アバイア（鵜野正康社長）は、2002FIFA World Cup Korea/Japanのオフィシャルパートナーとして、伊藤忠テクノサイエンスとともに日本国内の試合会場10か所を結ぶネットワーク構築とサポートを担当する。開催直前に取材拠点である「IMC（インターナショナル・メディア・センター） YOKOHAMA」を公開した。

　日本アバイアでは、オフィシャルパートナーとなる狙いを、「全世界にブランドと社名をアピールすることができる」（鵜野社長）と説明する。

　同社は2000年にルーセント・テクノロジーから分離独立したばかり。歴史をさかのぼれば電話の発明で有名なグラハム・ベルまで遡ることができる通信機器ベンダーの名門。しかし「アバイア」ブランドの知名度は今ひとつだ。今回のW杯には決勝戦に500人を招待するなど、アバイアブランドのアピールに活用する。

　もっとも、宣伝以上に「VoIPの活用など、IPを利用した大規模通信のケーススタディとして今回の大会は得難い機会」だと米アバイア・ポール・マイヤー副社長は説明する。

　「これまでのW杯には、サプライヤーとして通信機器メーカーが名を連ねることはあっても、パートナーにはなっていなかった。今回、IPを活用したネットワーク網の構築をFIFA側が強く感じたことで、当社がパートナーとして選ばれた」

　今回のネットワークシステムは、日韓両国の20か所のスタジアム、2か所のメディアセンターおよび大会事務局本部など、4万コネクションを擁する。また、データ通信機器1万台、5000kmの情報配線、200台以上のアクセスポイントルータ、150か所を結ぶWAN、100台以上のスイッチ、400のエンドポイントで活用されるIPコミュニケーションシステムなどに及ぶ。

　もちろん、開催期間中のトラブルは許されない、大規模かつミッションクリティカルなネットワークシステムだ。協力してネットワーク構築を行ったCTCでは、「開催期間中はサポートを常駐させてトラブルに備える」（CTC・eビジネス営業推進本部CRM営業推進部・永田毅部長）とまさに臨戦態勢でサポートする。

　メディアの取材拠点となるIMC YOKOHAMAは、982席のプレス用フリースペースをはじめ、無線LANが張り巡らされた特殊なホットスポットとなる。写真データの送信なども行われる予定で、ネットワークにかかる負荷も大きい。今後のビジネスを検証する貴重な利用データを得ることもできそうだ。