【ソウル発】情報通信部は2月27日、未来社会に必要なIT技術需要と実現時期を予測した「IT技術予測2020」を発表した。

　今回の調査は情報通信部が未来IT戦略構想として発表した「ACE IT戦略」を技術的観点から具体化し、戦略的なIT研究開発のための事前技術企画活動の一環として推進された。これまで科学技術分野の予測は何度か行われたが、IT分野に特化した調査はこれが初めてだ。

　今回の調査は政府のITに関するR&D企画・管理・評価機関である情報通信研究振興院が主管し、IT分野の産・学・研の専門家3500人余りが参加した。

　コンテンツ、プラットホーム、ネットワーク、端末、融合の5つの分野で計365のIT技術ニーズが発掘され、技術の重要度、実現時期、技術需要、技術開発先などを分析して、52の中核IT技術を選定し実現時期を展望した。

　調査結果によると、52のIT技術の76.9％が11年まで開発され、13年には75％が市場に普及、17年までには100％が開発を完了すると予測された。技術開発と市場普及の間に平均2.1年の格差があり、19年頃には中核技術のすべてが実用化されると展望している。

　一度の充電で2か月以上使える携帯電話と、体に付けたセンサーで健康状態や感情の起伏などを自動感知し健康管理機器を動作させる技術は、12年には開発される。インターネットのピザ店の広告をクリックするとピザを焼く匂いが広がって食欲を刺激することができる技術と、人工筋肉によって超人的なパワーが出せるデジタル軍服は15年に、医療用ロボットが血管を掃除し手術をする技術は18年に、3D映像保存用メガネで3次元映像の送信ができるのは14年にと、それぞれ開発が予想される年が明らかにされた。

　情報通信部は調査結果をIT技術ロードマップに反映し、2年ごとに予測調査を実施する計画だ。
趙章恩（チョウ・チャンウン＝ITジャーナリスト）