日本国内におけるプログラミング言語Python(パイソン)技術者の育成のため、Python開発者やオープンソースコミュニティ関係者が、認定試験の実施に向けた活動を開始した。7月に一般社団法人の「Pythonエンジニア育成推進協会」を設立、今年4回程度の無料ベータ試験を行い、2017年春に最初の本試験を実施する予定。NECおよびNECマネジメントパートナーがスポンサーとなり、試験作成費などを支援する。

(前列左から)協会の発起人会を構成するCMSコミュニケーションズの寺田学CEO、
吉政創成の吉政忠志代表取締役、ビープラウドの佐藤治夫社長、
(後列左から)スポンサーとなったNECマネジメントパートナーの山崎明子シニアエキスパート、NECの菅野亨太エキスパート

 当初は日本語などマルチバイト文字のサポートが弱かったため、日本では欧米に比べ普及が遅れたPythonだが、現在のPython 3になって文字列の処理が改善されたほか、ビッグデータ分析や機械学習などの分野ではPythonで書かれたソフトウェアが充実しているため、国内でのPython技術者ニーズも増加している。NECのビッグデータ戦略本部の菅野亨太エキスパートは、「Pythonはビッグデータ、AI方面のライブラリが充実しており、当社でもPythonで実装した分析エンジンがある」と話し、すでにNEC内でも内部的な作業用に利用するといったレベルではなく、データ分析向けのソフトウェア開発でPythonを実際に活用する段階に入っていると説明した。

 協会では、これからPythonに取り組む技術者向けに、文法基礎を問う「Python 3 エンジニア認定基礎試験」および、Pythonを使ったデータ分析の方法を問う「Python 3 エンジニア認定データ解析試験」を実施する。教材として、協会に特別協賛するオライリー・ジャパンのPython関連書籍を採用した。Pythonのよさを最大限引き出し、可読性の高いコードを書ける人材を育成するため、問題作成にあたっては「Pythonic(パイソニック)」と呼ばれる記述作法の理解も重視するとしている。(日高 彰)