米デルは、インテルと実施した世界のIT動向と将来の職場環境に関する意識調査「Future Workforce Study（将来の労働力調査）」の結果を発表した。これによると、多くの従業員が現在の職場は最新テクノロジーを効果的に活用していないとする一方で、 生活の質と生産性の向上に対するリモートワーク（遠隔作業または遠隔勤務）を有益だと考え、その活用が進展していくことを予測している。

　また、世界の従業員のほぼ半数は、職場のテクノロジー活用が不十分（スマート化していない）と回答。ミレニアル世代の従業員の42％は、職場のテクノロ ジー環境が求める基準に満たない場合、退職をいとわないと回答している。これは近い将来、モノのインターネット（IoT）、仮想現実（VR）といったコラ ボレーションツールや革新的技術の導入が、職場でも必須となることを示唆している。

　今年の「Future Workforce Study」は、調査会社PSBが実施。7月19日に開催されたResnick Aspen Action Forumのなかの「The Future of Talent and Work（人材と仕事の未来）」で発表された。調査は、世界10か国の大・中・小規模企業の正社員を対象に行い、約4000人に聞き取りを行った。この結 果、全従業員の半数以上（57％）が今後5年以内にスマートオフィスで働くようになる一方、51％は技術の進歩によって、今後5年以内に対面での会議が不 要になると予想している。また新技術の流入は、従業員に対する期待を大きく変容させており、新技術の導入をちゅうちょする職場は取り残されることを示し た。