NTTデータ経営研究所（川島祐治社長）と早稲田大学スポーツビジネス研究所（間野義之所長／早稲田大学スポーツ科学学術院教授）は、ICTなどテクノロジーの活用によってスポーツ事業を創発するコンソーシアム「Sports-Tech ＆ Business Lab」を共同で設立した。3月30日には、設立を記念した第1回研究会を開催。コンソーシアムに参加するスポーツビジネスの関係者ら約30人が集まった。

　スポーツビジネスは、環境・エネルギー、IoT／人工知能（AI）と並び、「日本再興戦略」の柱に位置づけられており、政府は現在の約3倍となる市場規模15兆円への拡大を2025年の目標に掲げている。このうち、ICTなどテクノロジーを活用したSports-Techの市場規模は1兆円と目される。

　しかし現状では、データ活用や技術開発、理論研究、実証フィールドなどを、それぞれ別の主体が推進しており、イノベーションが進みにくいという課題があった。そこで、Sports-Tech ＆ Business Labでは、異なる学問分野・産業分野間の連携を促進。各々がもつ技術や知見を融合し、デジタル化時代に即した次世代スポーツビジネスおよび周辺産業や地域と連携したスポーツビジネスのエコシステム構築を目指す。

　今後は、Sports-Techを体系的・網羅的に学ぶ研究会やエコシステム構築に関する意見交換会、具体的な事業創発に向けたグループ活動などを実施。新たなビジネス機会の発掘、新サービスの企画、事業開拓などにつなげる。

　設立時点で同コンソーシアムには28社・団体が参画している。大手IT企業では、NTTコミュニケーションズ、NTTデータ、東芝デジタルソリューションズ、Sports-Techを手がけるスタートアップ企業では、ユーフォリア、グラッドキューブ、ookami、Link Sports、SPLYZA、コンセプト、Fun Life、ワイアードゲート、ウフルが会員となっている。参画メンバーは今後も業界問わず広く募っていく方針だ。