Tenable Network Security Japanはこのほど、サイバー攻撃の対象となり得る領域のリスクを把握するサイバーエクスポージャー管理プラットフォーム「Tenable One」の新機能を発表した。ぜい弱性に特化した脅威インテリジェンスなどの機能を提供することで、セキュリティー運用者の業務効率化を支援する。

　新機能となる「Vulnerability Intelligence」は、米Tenable（テナブル）のリサ―チチームが収集した情報や、エンドポイント端末などから得られるデータを基につくられた脅威インテリジェンス。ユーザーは同インテリジェンスを利用することで、社内のIT資産に含まれるぜい弱性の特定や、発見されたぜい弱性がどういった影響を与えるのかなどを把握できるようになるとした。

　もう一つの新機能となる「Exposure Response」は、複数のぜい弱性が発見された際、対応すべきぜい弱性に優先度を付ける。これにより、リスクの高いぜい弱性に対して、リソースを集中させられるとした。管理画面では、対応の進捗状況を可視化できるのに加えて、レポート作成機能も備えていることから、経営層が容易に状況を確認できるという。

　また、注力商材として、Tenable One上で提供しているCNAPP（Cloud Native Application Protection Platforms）ソリューション「Tenable Cloud Security」を紹介。同ソリューションは、CSPM（Cloud Security Posture Management）などのクラウドセキュリティー機能を包括的に提供するのが特徴で、クラウド環境を狙うサイバー攻撃が急増していることから利用を促進したい考えだ。

　貴島直也・カントリーマネージャーは、「現在は、ぜい弱性管理やクラウドセキュリティー、ウェブアプリケーションセキュリティーなどを網羅的に強化してリスクに対処していかなければならない時代だ。Tenable Oneでお客様を支援していく」と力を込めた。
（岩田晃久）