マクニカが絶好調だ。世界的な半導体不足は国内のIT産業にも広く影響を与えているが、マクニカの主力事業である半導体・電子部品のディストリビューションにとっては追い風となっている。持株会社であるマクニカ ・富士エレホールディングス（HD）の本年度（2022年3月期）通期売上高は前年度比30％増の7200億円と大きな伸びを見込む。ただし、こうした従来の主力事業が成長しているにもかかわらず、同社はサイバーフィジカルシステムによるDX支援など新たなビジネスへの注力度合いを強めており、変革を推し進めている。けん引役である原一将社長にその背景を聞いた。
（取材・文／本多和幸　　写真／大星直輝）

半導体だけでなくIT領域も大きく成長

――マクニカ ・富士エレHDの第2四半期決算は売上高3623億円で前年同期比40％を超える伸びとなりました。通期でも前年度比30％増の7200億円で着地見込みですが、マクニカのビジネス規模を考えると驚異的ですね。

　売り上げに関しては、昨今の半導体不足と、世界でさまざまなお客様の経済活動がだいぶ戻ってきたという要素が大きいです。ただ、市場全体の伸び以上の勢いで成長しているというのは今までの活動の成果ではあると思います。

――やはり半導体需要のインパクトが非常に大きいということでしょうか。

　トップラインはそこが大きいんですが、利益でいうと半導体だけでなく、ネットワーク、セキュリティなどITの領域もかなり伸びています。

　従来は企業や官公庁のサーバーへの攻撃に対策するという観点でのサイバーセキュリティがメインでしたが、リモートワークが拡大する中で、エンドポイントを中心としたセキュリティ需要は必ず拡大するだろうと考えて、技術的に競争力のあるベンダーとしっかりパートナーシップを構築してきました。売り上げは順調に成長していますし、利益率が高いので、ボトムラインの押し上げに大きく貢献しています。

――ゼロトラストという概念も急速に浸透し、エンドポイント領域のセキュリティ商材も大きく進化していますよね。確かにマクニカは米クラウドストライクなど注目ベンダーといち早く協業してきた印象です。

　コロナのパンデミックがあったからというわけではなく、働き方改革の文脈でリモートワークは拡大していくと10年以上前から確信していました。コロナ禍でそうした変化がより急速に進み、以前から準備してきたことが大きな成果につながったということだと思います。