調査会社のMM総研（中島洋所長）は、5月9日、2011年度（2011年4月～2012年3月）の国内携帯電話端末の出荷調査結果を発表した。

　2011年度の総出荷台数は4274万台で、前年度に比べて13.5％伸びた。とくにスマートフォンは急増し、2010年度の2.8倍となる2417万台で、全体の56.6％を占めた。

　メーカーシェアの1位はシェア17.9％の富士通で、MM総研によれば富士通がトップに年度首位になるのは2000年度以降初めて。2位は昨年度6位だったアップル、3位にはシャープが入った。スマートフォンだけのシェアをみると、1位はアップル、2位がシャープ、3位が富士通だった。

　12年度の出荷台数予測は、前年度比5.0％減の4060万台とした。スマートフォンは前年度比15.4％増で2790万台となるものの、11年度に比べると成長率は下がり、総出荷台数は11年度を下回る見込み。

　MM総研のスマートフォンの定義（2012年5月時点）は、（1）Android、iOS、Windows Phone、BlackBerry OSのいずれかを搭載（2）音声通話が可能（3）アプリやソフトウェアなどの導入でカスタマイズが可能（4）OS環境としてアプリの開発仕様が公開されている（5）キャリア・メーカーがスマートフォンと位置づけている製品――の5条件を満たすこと。（木村剛士）