ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン（ウォッチガード、根岸正人社長）は、沖縄女子短期大学（鎌田佐多子学長）がネットワーク設備とセキュリティの強化を目的に、ウォッチガードの次世代型ファイアウォール/統合脅威管理（UTM）製品やアクセスポイントを導入した事例をウェブ上で公開した。

　沖縄女子短期大学ではこれまで、コンシューマ向けのアクセスポイントを利用して無線LANを運用していたため、ネットワークの接続性や管理に課題があった。また、セキュリティ対策においては、ファイアウォールとエンドポイントでのウイルス対策に依存してしまっていたという。そこで、2015年10月に新校舎へと移転するのに合わせ、ネットワーク設備とセキュリティ対策の強化を検討。ウォッチガードの次世代型ファイアウォール/UTMアプライアンス「WatchGuard Firebox M400」を2台、無線アクセスポイント「WatchGuard AP200」を32台、ネットワークデータの可視化/レポーティングツール「WatchGuard Dimension」を採用した。

　これらの導入によって、運用コストを削減するとともにセキュリティ機能と管理効率が改善。さらに、セキュリティだけでなくアクセスポイントも統合的に管理することができるようになったほか、無線LANの利用状況やクライアントPCのインターネットアクセス利用を把握し、統計情報を出力することで、IT管理やセキュリティ管理に関する負荷を大幅に削減することに成功。ユーザーの利便性向上とセキュリティ対策への意識向上につながったとしている。