日本システムウエア（NSW、多田尚二社長）は2月9日、パナソニック（津賀一宏社長）の高輝度プロジェクタの遠隔監視システムに、IoTクラウドプラットフォーム「Toami（トアミ）」が採用されたと発表した。

　NSWは2013年から、PTCジャパン（桑原宏昭代表取締役）のIoT事業である「ThingWorx」をベースとしたToamiを構築・展開し、日本国内を中心に多くの顧客にサービスを提供してきた。ToamiはIoTサービスを開発・構築するための専用プラットフォームで、収集したデータの見える化や機器制御、データ分析などを行うことができる。

　今回Toamiが採用されたパナソニック製高輝度プロジェクタは、大規模会場でのプロジェクションマッピングなど公共性が高く、ミッションクリティカルな場面で幅広く利用され、長時間の使用に耐えうる高い信頼性が求められる製品。NSWでは、15年からパナソニックのサービス部門と連携。同製品のIoT化に取り組み、プロジェクタ本体の稼働状況や自己診断情報などのデータをToamiに収集し、リアルタイムで故障の予兆などが検知できる遠隔監視システムの構築を支援してきた。

　Toamiの採用によって、遠隔監視システムでファンの異常やランプの交換時期などが把握できるようになり、コールセンターやオンサイトサポートと連携したことで、出戻り工数の削減やダウンタイムの極小化、余裕をもったメンテナンスが可能となった。稼働開始から約1年が経過した今年1月現在、同システムは世界19か国に展開され、総接続台数は300台を超えているという。