地球温暖化対策の一環でITベンダーが中心となって2008年2月に発足したグリーンIT推進協議会は5月29日、「グリーンIT国際シンポジウム」を開催した。開催に先立って開いた記者会見では、経済産業省商務情報政策局情報通信機器課の星野岳穂参事官が登場。冒頭挨拶で、「『グリーンIT』という言葉が浸透してきた証なのか、ITベンダーの話を聞くと、以前は製品の性能や価格をPRしていたが、今は真っ先に消費電力量の話になる」と説明。地球温暖化に向けたIT業界の取り組みに満足している様子をみせる。「IT活用による生産性向上と効率化で、消費電力は削減できる。目標とするCO2削減量はかなり挑戦的な数値だが、これまでもITのイノベーションで、不可能を可能にしてきた」とITの技術革新に期待を示した。

 7月7日から日本が議長国を務める「北海道洞爺湖サミット」が始まる。それだけに、IT業界でも「グリーンIT」は今年のキーワード。自社の省エネ対策をアピールしたり、省エネ技術・製品の優位性をPRしたりと元気がいい。政府もグリーンITを強力に後押しており、ますます注目を浴びる存在になりそうだ。