家電・パソコン量販店14社（ヤマダ電機、コジマ、ベスト電器、上新電機、エディオン＝デオデオ・エイデン、ラオックス、ケーズデンキ、ソフマップ、デンコードー、ノジマ、T・ZONE.、OA・システム・プラザ、ピーシーデポ）の2001年度決算（単体ベース）によると、経常損益は14社合計で255億円の黒字となった。だが、前年度の黒字557億円に対し半減しており、収益力の低下が目立つ。（DRC（データリサーチ社）・代表取締役　青木康祐）

　各社別にみると10社が黒字計上となったが、ソフマップ、ノジマ、T・ZONE.、上新電機の4社は赤字となった。

　営業外収益として加わる仕入割引・協賛金が減少したため、営業損益の損失分を営業外で底上げできなかった。

　売上高経常利益率でみると0.92％と1％を割った状況となっており、97年度に0.60％となって以来、5期ぶりの厳しさを物語っている。

　各販売店の収益の根源となる売上総利益は、14社合計で4387億円、前年度比1.1％減となった。第1回（前号）で説明した売上高の減少度に比べ、若干ながら減少度合いは小さい。だが、販売管理費が同6.6％増の4408億円と膨らみ、利益を計上できる状況になかった。

　売上高対比でみると、売上総利益率が15.76％と、前年度の15.69％に対し0.07ポイント上昇したが、販管費率は15.84％と、同14.62％に対し1.22ポイントの上昇となったため、販管費率が売上総利益率をごく僅かながらも上回る結果となった。これも、ちょうど97年度に近似した状況となっている。

　14社の01年度における決算分析の結果、売上規模は97年度合計の1兆8879億円に対し47.4％増と約1.5倍の成長をみせており、売上総利益でみても、2802億円から4387億円と56.6％増となっている。

　そのなかでヤマダ電機の存在は大きい。売上高で1620億円から5608億円と3.5倍の売上規模に成長しており、14社合計の売上高に占める割合も20.2％と2割を突破している。