厳しい環境のなか、デオデオの2001年度（02年3月期）は設備投資を抑えたことで、直営店数は前年度に対し1店減の114店となる一方、中小家電店のフランチャイズ（FC）化を進めた結果、FC店が71店増の449店、店舗総数では前年度に比べ70店増の563店となった。（DRC（データリサーチ社）代表取締役　青木康祐）

　決算概況（単体ベース）をみると、売上高が2302億円、前年度比5.2％減。そのなかで直営店の売上高は同4.6％減の1998億円。1店舗当り売上高が17億5300万円と前年度に対し6900万円下がった。FCへの商品供給売上高はFC店が増加したにもかかわらず、同9.1％減の303億円と厳しい。損益状況をみると、営業損益は5億円の赤字。営業外収益で27億円の仕入割引があったため、経常段階では18億円の利益を計上した。

　しかし、本来の営業段階での赤字要因は、一般管理費が売上高総利益を上回ったことによるもので、連結ベースでみると広告宣伝費、販売促進費は前年度実績以下に抑えたものの、一般管理費の36％を占める人件費が2.3％増加したのが大きい。これを売上高対比でみると、売上高総利益率が21.13％、売上高販管費率が21.35％となっており、利益率は高いが、販管比率も高いという構造にある。販管費率がここ4、5年、20％前後で推移しており、今後、こうした高コスト体質を改善しない限り、利益を生み出すことは難しい。

　02年度計画では、売上高が前年度比2.9％増の2370億円、経常利益は前年度を下回る17億円と控えめな数字。今年3月、エイデンと共同持株会社のエディオンを設立するとともに、ベスト電器、上新電機、ミドリ電化との業務提携を推進。効率的な商品開発、商品仕入れなどを行うことで収益力向上を目指すとしているが、果たして効果が現れるか注目される。主力商圏とする中国地区でのヤマダ電機やコジマなどの店舗展開に押され気味だが、5社連合を組むことでシェア挽回できるか。今年度が正念場になりそうだ。