家電量販店14社を分析してきたが、14社の販売パワーは合計2兆7835億円、国内における家電・パソコン店の総販売額8兆円に対し3分の1強を占める割合だ。しかし、店舗数でみると、集計時期が若干ずれるが、経済産業省調査の商業統計によると、1999年で総店舗数5万7605店、14社の直営店は1359店（01年度）と2％程度に過ぎない。（DRC（データリサーチ社））

　この14社の店舗販売パワーは1店当り売上高で18億3300万円。前年度に対し若干減少はしたものの大きい。家電・パソコン量販店は、ヤマダ電機を筆頭に多店舗化を進めているが、体力を診るうえで、バロメーターの1つとなるのが、店舗の出店状況だろう。連載の最終回にあたって、01年度末での直営店舗の出店状況をみる。前述のように14社合計で1359店。前年度に対し17店増（1.3％増）とピッチが鈍っている。5年前の97年度にさかのぼり比べても、120店増、9.7％増と、伸びは2ケタに届かない。

　これを各社別に97年度対比でみていくと、順調に店舗数を伸ばした店とそうでない店とに二極化されてきた。増加したのはヤマダ電機、コジマ、ベスト電器など8社、減少したのは上新電機、エディオンのデオデオとエイデンなど6社となっている。特にヤマダ電機は102店舗から146店舗と44店増加、増加率で43.1％増だ。コジマも178店舗から254店舗と76店増加、同42.7％増となっている。先ごろエディオングループから離脱したベスト電器も183店舗から240店舗と57店増、同31.1％増加した。

　まだ規模は小さいが、ピーシーデポの出店もピッチが上がっており、6店舗から15店舗と2.5倍に増えている。一方、減少度合いが大きかったのは、今年5月、ミナミ電気館から旗艦店を撤退したT・ZONE.。この5年の間に25店舗から4店舗に激減している。これまで曲折があり、パソコン販売から業態転換を図っているが、やむを得ない結果となった。

　また、エディオンのエイデンが109店舗から80店舗に29店減少しており、97年度比で26.6％のマイナスとなっている。また、上新電機も164店舗から126店舗と38店減少、同23.2％のマイナスとなっている。デオデオは118店舗から114店舗へと僅かながらも減少しており、エディオングループの主力販売店の店舗が減っているのが象徴的だ。