ソフトウェアソリューション事業などを展開するテンダは、システム操作ナビゲーション「Dojo ナビ」の新バージョンを投入し、市場への売り込みを強化している。同製品はブラウザーベースのアプリケーションやシステムの画面上に、操作に関するナビゲーションを枠線や吹き出しなどで直接表示できるソフトウェア。ユーザー側でシステムを改修する必要がなく、ナビも簡単に作成できる点を特徴とする。新バージョンではナビの更新作業をより簡易化して利便性を高めた。同社はSaaSサービスにあらかじめナビを組み込んだ状態で提供する方式での普及に力を入れる方針で、SaaSベンダーとの協業を進める。

　同製品は2019年に「Dojo Sero」としてローンチされ、21年6月に名称を現状のDojo ナビに変更した。さまざまなアプリやシステムの画面上に操作方法や注意点を表示できるため、利用者は操作教育を受けたり、マニュアルを読んだりすることなく効率よく操作を進められる。

　新バージョンでは、アプリやシステムの内容改編に伴って画面が追加・削除されたり、操作フローの変更が生じたりした場合に、任意の箇所に新規でナビを差し替えたり、挿入したりすることを可能とした。リモートワークの広がりに伴い、従業員へのシステム教育が行き届かないことや問い合わせの増加による情報システム部門の負担が重くなることに悩む企業も多く、同社はDojo ナビによる課題解決を提案していく。


　新たなシステムを取り入れる際、運用開始時点でDojo ナビと組み合わせて導入する企業もあるという。同社ビジネスプロダクト事業部の川喜田徹・副事業部長は「ナビと共に提供することで、教育コストを削減できるとの発想から（Dojo ナビを）検討する企業が増えている」と手応えを示す。

　業務に使うアプリやシステムの教育を充実させることは「人材のオンボーディングにもつながる」（川喜田副事業部長）メリットもある。

　SaaSベンダーにとっても、ナビと一体で提供することによって、サービスの定着が進み、解約を抑える効果が期待できる。同社によると、米国市場ではSaaSサービスを導入する際に外部のナビゲーション機能と合わせて提供されるケースが一般化しており、同社では同様の形で販売拡大を目指す方針だ。（藤岡 堯）