流行語で振り返る
2015年の『週刊BCN』

　「安心してください」といえるほど、簡単ではないビジネスの世界。チャンスをものにしていかなければ、簡単に時代に乗り遅れてしまう。15年のIT業界では、何がビジネスチャンスとなったのか。『週刊BCN』の特集企画から、流行語とともに15年を振り返ってみよう。

は
バーチャライゼーション
『1574号　仮想化とSDxはここまできた！』

　「ソフトウェアでハードウェアを定義する。使用するハードウェアは、いわゆる“汎用品”であればなんでもいい」──。この流れは、サーバー環境やクライアント環境のみならず、専用機器が必要とされていた分野にも広がりをみせ、ハードウェアのコモディティ化と低価格化によって一層の拍車がかかっている。“新世代バーチャライゼーション”と呼ぶべきソリューションが台頭し始めていることを特集で紹介した。

い
インダストリー4.0
『1605号　IT視点で捉えるインダストリー4.0』

　果たして“革命”は起きるのか。ドイツが国策として取り組んでいる「インダストリー4.0（Industrie 4.0）」に世界が注目している。第四次産業革命を意味するインダストリー4.0は、文字通り製造業に革命をもたらすと期待されているからだ。インダストリー4.0に対しては多様な解釈があり、全体像を把握するのは容易ではない。特集では、キーワードは、IoT（Internet of Things）とAI（人工知能）であることを紹介した。

て
電力自由化
『1575号　電力システム改革』

　エネルギー分野に熱い視線が注がれている。16年4月に予定されている電力小売りの全面自由化をきっかけに、「向こう10年、20年のビジネスにつながる」と、規制緩和に詳しいSIer幹部は期待を高める。折しも今年は通信自由化30年の節目。通信と並んで重要な社会インフラである電力やガスの規制緩和は、これまで重電系など特定のITベンダーによる閉鎖的な領域のビジネスだったが、自由化によってエネルギー業界と接点の少なかったSIerにも大きなビジネスチャンスをもたらすとして特集で紹介した。

ま
マイナンバー
『1571号　マイナンバー特需をつかめ！』

　16年1月に運用が始まるマイナンバー（社会保障・税番号）制度。15年のIT需要を支える動きとしてITベンダーの期待は大きいが、市場は具体的にどう動くのか。とくに影響が大きいと考えられるSMB向け業務ソフト、SIerのBPOという二つの市場に絞り、1571号と1572号の2週にわたって“マイナンバー特需”を紹介。また、1578号でマイナンバーのセキュリティ対策、1587号でマイナンバーによる電子カルテ特需、1594号でもマイナンバー特需といったように、『週刊BCN』では最も多く特集で取り上げたキーワードとなった。

す
スマートシティ
『1576号　会津若松市 ITで地方創生に挑む！』

　大都市圏、とりわけ首都圏への人口集中は進む一方で、地方の衰退が叫ばれて久しい。安倍政権は、これを人口減少の要因の一つと位置づけ、地方を活性化させることで人口減少に歯止めをかけようとしている。そして、「地方創生」を重点施策に位置づけた。会津若松市は、この地方創生施策の根幹に、ITを据えた。同市の課題と取り組みを追い、「ITで地方創生は可能かどうか」について現地取材をもとに特集で紹介した。

よ
読み解く
『1582号　決算から読み解くSIerの未来像』

　好業績が目立つ主要SIerだが、落とし穴はないのか。情報サービス業の景気の波は“上げ潮”ではあるものの、いずれ“引き潮”がくる可能性も否めない。こうしたなか、主要SIerはどの点に注意を払い、変化適応を見越した経営の舵を切ろうとしているのか。半期に1度の決算特集、2014年度は1582号で、2015年上期の決算特集は1606号で取り上げた。

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