伊藤忠テクノサイエンス（CTC）の奥田陽一社長は、得意分野としている情報通信事業者向けのIT需要が今年から拡大期に入るとの見通しを示した。

　携帯電話事業者の新規参入や電話番号持ち運び制度の導入、NTTグループの再々編の動きなどを受けて通信事業者による積極的なIT投資が期待できるとして、今後2－3年間は前年度比10％前後の伸びを見込む。

　情報通信分野のシステム構築に強い同社では大きなビジネスチャンスと捉えており、受注も市場の伸び率と同様の「高い伸び」（奥田社長）を目指していく考えだ。

　今年度上期（2005年4－9月期）の連結売上高のうち、情報通信関連は約4割を占める。金額ベースでは情報通信事業者の設備投資の増大などで、前年同期比3.8％増の408億円と堅調に推移している。

　今後は、携帯電話事業者の新規参入やNTTグループの中期経営戦略に基づく再々編などが進むことで「通信業者の投資増」が見込まれることから、積極的な受注活動を展開する。

　ネットワークやサーバー、ストレージなどインフラ回りに強い事業体制を生かして、通信事業者のビジネス基盤を支える分野での受注増に手応えを得ているという。

　連結売上高で約5割を占めている製造業や流通サービス業などエンタープライズ分野も、情報通信分野と同様に伸ばすことで企業規模を拡大し、SIerの中での存在感を高めていく。