【ソウル発】日本の代表的な光学機器メーカーであるニコンとキヤノンが最近、相次いで韓国現地法人を設立し話題になっている。背景には、韓国のデジタルカメラ市場における三星テックウィンの急速な伸びがあるとみられる。日本と韓国のメーカー間で攻防が繰り広げられる。

 ニコンは3月9日、日本本社が100%出資した韓国法人「ニコンイミジングコリア」を設立すると明らかにした。

 ニコンは従来、韓国の電子関連企業であるアナムグループの系列会社「アナムオプティクス」に韓国内の販売を任せていた。今回、アナムオプティクスとの契約期間が終了するにあたり、韓国側と再契約をせず独自に進出すると宣言したのだ。ニコンは13日、アフターサービスセンターとコールセンターを開設し、4月3日から本格業務に入る計画を立てている。

 ニコンイミジングコリア側は、「年間900億ウォンの売上高を目標とし、韓国デジタルカメラ市場3位を目指している」と発表した。

 これに先立ちキヤノンも3月3日、韓国法人である「キヤノンコリアコンシューマーイミジング」を設立した。キヤノンもこれまで韓国内の販売を担当してきたLGグループの系列会社「LG商社」との契約を延長せず、独自営業の道を選んだ。

 キヤノンコリアコンシューマーイミジングは、LG商社が固めてきた「キヤノンプラザ」売場とインターネット流通網を譲り受け、韓国内営業を本格化する予定だ。またキヤノンはロッテと合弁でコピー機、プリンタなどデジタル事務機器を販売してきた「ロッテキヤノン」を「キヤノンコリアビジネスソリューション」に社名変更し、韓国内でのキヤノン事業を半導体部門の「キヤノンセミコンダクターエンジニアリングコリア」を含む3社に絞った。

 キヤノンとニコンが韓国で自力で製品販売に乗り出した理由は、韓国デジタルカメラ市場の急激な変化が主な要因であると分析されている。韓国デジタルカメラ市場は近年キヤノンとニコン、オリンパス、ソニーなど日本勢がシェアの大半を占めていたが、昨年、初めて韓国の三星テックウィンが1位を占める異変が起きた。三星テックウィンはコンパクト型カメラ部門での急成長を土台に、急激にシェアを伸ばしている。

 キヤノンとニコンは最近、デジタルカメラ市場で急成長中のデジタル一眼レフ市場強化を通じて、シェアの巻き返しを狙っている。ライバルメーカーは、キヤノンとニコンが独自に営業に乗り出すのは従来よりかなり攻撃的なマーケティングや販促活動を展開し始めるということではないかと緊張を高めている。

 三星テックウィンはデジタル一眼レフ分野の製品を持っていなかったが、ペンタックスと技術提携し、最近、新製品を発売した。コンパクトカメラ部門の人気を引っ張っていきたいソニーコリアとオリンパスもデジタル一眼レフ市場を強化する予定で、高価格カメラ市場での熾烈な競争が始まろうとしている。
鄭載学(ジョン・ジェハク=BCNソウル特約記者)