伊藤忠テクノソリューションズ（CTC、奥田陽一社長）は、ブレードサーバーの販売を強化する。ハード基盤製品としてブレードを活用する仮想化統合インフラソリューション「VM Pool」の引き合いが強く、今後も積極拡販する意向。全社的に仮想化技術に精通する技術者を育成し、「VM Pool」の拡販体制を整える。仮想化インフラを切り口にブレードの販売台数増加に結び付ける。

　CTCがブレードサーバーを活用したシステム構築を始めたのは約6年前から。サーバー統合によるTCO（システム総保有コスト）削減や管理の煩雑さ解消を提案するためのハードインフラとしてブレードを取り扱い始めた。販売するブレードは、一部でサン・マイクロシステムズ製品を扱うが、メインは日本ヒューレット・パッカード（日本HP）製品を担いでいる。「管理ツールの充実度や低消費電力設計などが他社よりも上回っている」点で中川裕路・ITエンジニアリング室プラットフォーム推進部部長は日本HP製品を高く評価している。

　2年ほど前からブレードの引き合いが徐々に増えたが、仮想化統合インフラ「VM Pool」を発売してから急速に出荷台数が伸び始めた。「予想以上の販売実績」（中川部長）という。「VM Pool」は仮想化技術を活用してシステム統合を短期間で図るCTC独自のソリューションパッケージ。ユーザー企業に導入する前に、最適な環境と設定のテンプレートを事前に用意することで短納期化を図っている。システムには、ヴイエムウェアの仮想化ソフト「VMware Infrastructure」とネットアップ（旧・日本ネットワーク・アプライアンス）のストレージ「NetApp FASシリーズ」、日本HPのブレード「HP BladeSystem C─Class」を組み合わせており、取り扱うハード・ソフトを限定していることでノウハウ蓄積のスピードアップを図った。

　中川部長は、ブレードサーバーの販売計画に関し、「『VM Pool』を中心に拡販を図る」方針を示しており、また、「ブレードサーバーの既存ユーザー企業はブレード100台未満でテスト的に稼働している状況。既存顧客へブレードの増強を提案する取り組みも始める」と話している。