ソフォス（アラン・ブロデリック社長）は7月15日、08年4-6月の「スパム送信国ワースト12」を発表。SNSや携帯電話を狙った新たなスパムが増加していることが明らかになった。

　ランキング1位はアメリカ（14.9％）、2位はロシア（7.5％）、3位はトルコ（6.8％）。以下、中国（5.6％）、ブラジル（4.5％）、ポーランド（3.6％）、イタリア（3.6％）、韓国（3.5％）、英国（3.2％）、スペイン（3.2％）、ドイツ（3.0％）、アルゼンチン（2.9％）の順だった。

　前期（08年1－3月）に引き続き、アメリカとロシアがトップ2を占めた。3位のトルコは、07年の同時期には9位で2.9％だったが、ここ1年で順位を大きく上げた。12位のアルゼンチンは僅差でフランスやタイを抑え、初めてチャートインした。日本は33位（0.3％）で、07年同時期の20位（1.3％）から、順位・比率ともに大きく減少した。

　レポートによると、今期の全メール中の96.5％がスパムで、前期の92.3％に比べてスパムの割合が拡大傾向にある。これは、企業が受信するメールのうち、業務上必要なメールは28件中1件に過ぎないことになるという。また今期は、企業のセキュリティ対策の強化を背景に、スパムを配信する新たな手段として、「Facebook」「LinkedIn」などのSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）や、携帯電話のSMS（ショートメッセージサービス）が利用されるケースが増加。これらを利用したスパムは今後も巧妙化する可能性があるため、ソフォスでは警戒を呼びかけている。

　このほか、特定のドメインや組織にターゲットを絞って行われる「スピア型フィッシング」が増加。信頼されている組織や人からの送信を装い、個人情報などの提供を求められ、これらの質問に回答すると、金銭詐欺などの被害を受ける可能性があるという。「スピア型フィッシング」は、専用のソフトや、インターネット上に公開されている組織情報を利用して生成・配信されるもので、現在、カナダやアメリカの大学や研究所、金融機関への攻撃が確認されているという。

　大陸別のスパム配信ランキングは、前回に引き続きアジアとヨーロッパが1、2位に名を連ねた。アジアは34.3％から35.4％に増加したが、一方、ヨーロッパは30.7％から29.5％とわずかに減少した。3位以下は、北アメリカ地区（18.2％）、南アメリカ地区（14.8％）、アフリカ地区（1.2％）。北アメリカは、前回、前々回（07年10－12月）と同様3位にランクインしているが、前々回の26.5％、前回の18.9％に続き、徐々に比率を下げている。