米デルテクノロジーズ（マイケル・デル会長兼CEO）は、プライベートイベント「Dell Technologies World 2018」を米ネバダ州ラスベガスで開催した。デルテクノロジーズグループ7社が参加し、各社の製品、サービスを組み合わせて顧客のトランスフォーメーションをサポートしていく、とした。グループ全体が進む方向、そして同社が起こそうとしている変革についてまとめる。（取材・文／山下彰子）
●グループ7社が集まるイベントは初
マイケル・デル会長
「Dell Technologies World」は、現地時間の4月30日から5月2日の3日間開催。世界129か国から1万4000人が参加した。同社は例年、「Dell World」「EMC World」の名称でそれぞれの製品やソリューションを紹介するプライベートイベントを開催してきたが、2016年にデルがEMCを買収。翌17年には「Dell EMC World」に名称を変え、2社の製品、ソリューションを紹介した。
今年はデル、EMCだけではなく、Pivotal、RSA、Secureworks、Virtustream、VMwareとデルテクノロジーズのグループ会社7社が参加。それぞれの製品、ソリューションを組み合わせて生まれたシナジーを紹介した。基調講演でマイケル・デル会長兼CEOは、「初めてのDell Technologies Worldの開催となる。テクノロジー、製品、ソリューションだけではなく、人類の進化を後押しするテクノロジー、よりよい未来のビジョンをユーザー、パートナーと共有したい」と話し、今後も全グループが参加するイベントとして続けていくとした。
同社の今後のミッションとして掲げられたのが、顧客のデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進とサポートだ。デル会長兼CEOは「顧客はDXを意識するようになっている。DXは、企業の成長を促し、新しいビジネスモデルをつくり、顧客との関係をつくる新たなサービスを生み出している。今や、単なるテクノロジー戦略ではなく、企業のビジネス戦略そのものになっている」と強調した。
さらに、「今後企業が生き残るためには、AIとデータを使っていかなければならない。AIがロケットだとすると、データは燃料だ。もしかしたらアプリケーションよりもデータの価値が高まるかもしれない」とデル会長兼CEOは話した。
グループ全体でシナジーを起こし
デル会長兼CEOは、「企業は四つの変革が必要だ」と強調した。その四つの変革が、「デジタル変革」「IT変革」「ワークフォース変革」「セキュリティ変革」だ。デジタル変革にはVMwareやPivotal、IT変革にはEMCやVirtustream、ワークフォース変革にはデル、セキュリティ変革にはRSAやSecureWorksの製品、ソリューションを提供していく。
●デジタル変革のカギはIoT戦略
デジタル変革は、デジタルを活用することで企業の成長を促し、新しいビジネスを創造し、顧客との関係性、結びつきを強くする。デル会長兼CEOが基調講演で話した通り、デジタル変革は企業の強大な競争力となる。この変革を実現するために必要なものがIoTとAI、そしてデータだ。
デジタル変革の中核を担うIoT戦略はどういったものか。他社の場合、データをデータセンターに集め、そこで分析を行う集中化が主流だが、同社はセンサからデータを収集するエッジ、集めたデータを分析するコア、分析したデータの一部を収集し、さらなる分析を行うクラウドの3層構造を採用している。違いは、センサ側に分析を行うコアを配置している点だ。デル会長兼CEOは自動運転車を例に出して説明した。高速道路上での事故など、とっさの判断が必要なケースでは、データをクラウドに送り、その判断を待っていてはとても間に合わない。そのため、危険予測のAI／機械学習エンジンをエッジ側に実装し、短いレスポンスタイムで処理する必要がある。とはいえ、すべてエッジ側で分析が必要かといえばそうではない。長期にわたるマシンラーニングやディープラーニングはクラウドで行う。つまり、エッジ側に置いたコアで緊急性のある分析を行い、そこから抽出した必要なデータだけをクラウドに送り、マシンラーニング／ディープラーニングを行う。これにより膨大なデータすべてをクラウドに送らなくてもすむ。これをデル会長兼CEOは、「ディストリビューテッドコア（分散型コア）」と説明した。
●IT変革でモダンデータセンターを
サム・グロコット
デジタル革命が進むと、IoTにより生成された膨大なデータを保存するためストレージが、またAIに最適なサーバーが必要になる。IT、つまりデータセンターのモダナイゼーションが求められる。モダンデータセンター構築のために、それにふさわしいサーバー、HCI、ストレージ、ネットワーク機器、データプロテクションなどが必要だ。今回、データセンターのモダナイズにフォーカスした新製品をリリースした。それがスケーラブルなオールフラッシュスアレイ「XtreamIO X2」、VMware環境を含むマルチクラウド対応のHCIアプライアンス「VxRail」などだ。なかでも同社がもっとも力を入れていたのがNVMeサポートのオールフラッシュアレイ「Dell EMC PowerMaxストレージ」だ。最大1000万IOPSの機能を備え、デュアルポートのNVMe、SCMレディに対応し、マルチプルアレイコントロールを搭載するなど、最新技術を余すところなく詰め込んだ。
サム・グロコット・シニアバイスプレジデントは、「マシンラーニングの機能を搭載し、データをどこに置けばいいか、自動的に判断する。その判断は一日約60億回だ」と説明した。
●ワークフォースとセキュリティは同時に
ワークフォース変革とは、いつでもどこからでも仕事ができるようにすること、つまりモバイルワークの支援だ。デルは4月に法人向けPCとして、小型化しながらもバッテリ寿命を10％高めた「Dell Latitude」や25周年を迎えた「Dell OptiPlex」をリリース。今回は新たにシンクライアント端末「Dell Wyse 5070」を発表した。
ジェラルディン・タンネル
Wyseシリーズはシンクライアント市場でNo.1の売り上げを誇っており、「唯一、エンドツーエンドのVDIソリューションを提供している」とジェラルディン・タンネル・シニアバイスプレジデントは強調する。特徴は仕様を変更することで1600通りの構成ができる点だ。タンネル・シニアバイスプレジデントは、「1製品でなぜ、これほど構成が必要なのか、疑問に思うでしょう。これまでお客様はさまざまな製品をいろいろなユースケースに合わせて導入する必要があった。それぞれに調整が必要になり、そのため、複雑性、そしてコストが増してしまった。私たちは、一つの製品でさまざまな構成を実現できるようにして、お客様がイノベーションを展開しやすい形で提供している」と説明した。
ワークフォース変革にはしっかりしたセキュリティ対策が必要になる。その一つが、統合デジタルワークスペース プラットフォーム「VMware Workspace ONE」だ。デルのノートPCと組み合わせることで、PCの電源を入れ、立ち上げるだけで自動的にシングルサインオンがなされ、ユーザーは利用したいアプリケーションをすぐ利用できる。また、デバイスを問わず、複数のデバイスにまたがって利用できる。そのため、会社支給のデバイスだけではなく、個人所有のスマートフォンでも自動的にセキュリティ設定を行い、安全にアプリケーションにアクセスできる。
この四つの変革の実行に必要不可欠なものは、やはりデータである。グループ全社のポートフォリオを持ち寄り、シナジーを起こすことで今後、データに対する適切なアプローチを行うことができるか注目したい。
統合の立役者に聞く
Dell EMC
EMCでCOOを務めたハワード・エライアス氏。デルとEMCの統合では、EMC側の責任者を務めた。現在は新会社デルテクノロジーズで、Dell EMCサービスおよびIT担当プレジデントとして、クライアント ソリューション グループとインフラストラクチャ ソリューション グループ全体の顧客をサポートしている。エライアス氏にデルとEMCの統合、そして現在の職務について聞いた。
──統合の進捗は予定通りに進みましたか？
私はこれまでも大型のM＆Aに携わったことがあります。そのなかでも今回、デルとEMCの統合は最大級のものでした。最初の1年は元デルだ、元EMCだという意識がありましたが、2年目はそんな意識もなくなり、新会社デルテクノロジーズだと思っています。17年末には統合は完璧に終了しました。
──日本ではデルとEMCの統合がまだ終わっていませんが。
大きなグローバル企業である以上、それは仕方のないことです。企業の構造や地域ごとの事情があるからです。法人としては分かれていますが、運営面ではしっかり統合ができ、ワンカンパニーとして運営しています。
──2社が統合することで加速したことはありますか？
ポートフォリオや顧客セグメントを補完することができました。具体的にはデルのPCやサーバー、EMCのストレージや仮想化技術、コンバージドインフラ／ハイパーコンバージドインフラ（HCI）の製品を、デル、EMCのお客様に提供することができるようになり、お客様の変革をより支援できるようになりました。
2社が統合することで企業規模が大きくなり、R＆D費は年間45億米ドルになり、約180か国に2万人以上のリセラーをもち、パートナーのエコシステムも強大になりました。
──統合により、サポートが充実したそうですね。
統合1年目はサポートの形態を変えず、デルはデルの、EMCはEMCのそれぞれのやり方を継続しました。2年目はサポートチームを統合し、クロストレーニングを実施し、共通のツールを使うなど、共通のカスタマサポートができるようにしました。統合3年目の今年は統合したポートフォリオをよりシンプルにし、グローバルで統一して提供できるようにしました。プロダクトラインで統一して提供できるので、サーバーでもストレージでもHCIでもソフトウェアでも単一のサポート体系でサポートできます。
──現職のサービス、デジタルIT担当の役割を教えてください。
サービスの領域はアドバイザリー、コンサルティングサービス、ピッキング・設置サービス、インプリメントサービス、マネージメントオペレーションサービス、メンテナンスなど、非常に幅広くなっています。
なかでも急激に成長しているのがアドバイザリーとコンサルティングサービスです。つまり、ビジネスの要件とテクノロジーを組み合わせるところですね。
──その二つが伸びているのはなぜでしょうか。
ITトランスフォーメーションとDXについて悩んでいるからですね。この二つは関連があり、つながっています。DXでテクノロジーやツールを変えるためには新しいアプリケーションの開発が必要になり、その開発にはモダンインフラとクラウドオペレーションモデル、つまりITトランスフォーメーションが必要になります。二つの変革を並行で進める顧客もいれば、一つずつ取り組む顧客もいます。ですがその両方が必要なので、進め方についてサポートしています。
