デル・テクノロジーズは9月22日、企業のデータ保護への取り組みをまとめた「グローバル データ保護インデックス2021年」の調査結果を発表した。それによると、企業は管理するデータ量の増加やサイバー攻撃の巧妙化よってデータ保護に苦慮していることが明らかになった。調査は世界1000人のIT意思決定者を対象に実施。日本からは50人が回答した。同時に、デルが展開するデータ保護ソリューションの新機能についての説明も行った。
  　
　記者会見では、DPS事業本部の芳澤邦彦本部長が日本企業の回答を中心に調査結果を解説。それによると、企業が管理するデータ総量は2016年度の調査で1.29PB（ペタバイト）だったが、今回の調査では9.85PBになったことや、オンプレ中心だったデータの保管場所がクラウドにも範囲が拡大したことで管理に課題を抱える企業が増えているといった結果を紹介した。

　また、78％の企業がサイバー攻撃やデータ損失が発生した際に自社の全ての基幹業務データを復旧できる自信がないと回答したことや、68％の企業が既存のデータ保護ではサイバー攻撃に対処できないと懸念を抱いていることも明らかになった。

　調査結果を受けて、芳澤本部長は「企業は重要なデータの効率的で確実な保護と復旧を行える体制を構築しなければならない」と述べた。

　会見の後半ではデータバックアップソフト「PowerProtect Data Manager」のアップデートについて説明。最新バージョンの19.9では、大規模VMware 環境を保護する「Transparent Snapshots」とNASストレージに格納された数百TBクラスのデータ保護を実現する「Dynamic NAS Protection」の二つの新機能を追加した。

　加えて、同社のエンジニアがデータ隔離から運用、サイバー攻撃を受けた際のリカバリーを行うマネージドサービス「Managed Services for Cyber Recovery Solution」と企業のデータ保護環境の脆弱性などを無償で診断し、スコアリングを行う「サイバーレジリエンスアセスメント」の提供を開始したことも発表した。（岩田晃久）