PTCジャパンは、IoTアプリケーション開発プラットフォーム（PF）「ThingWorx」の主要機能をパッケージ化した「ThingWorx Digital Performance Management （DPM）」の国内販売を開始した。従来のThingWorxでは、個別開発でアプリを実装していく必要があったが、既製化で導入時間の削減が図れる。生産状況の把握から課題分析、改善効果の確認をワンストップで実行し、サイクル化することで生産性の継続的な改善が見込める。

　主要機能は「生産ダッシュボード」「ボトルネック分析」「パフォーマンス分析」「アクショントラッカー」「エンタープライズ・スコアカード」の五つ。生産状況の可視化や課題特定、改善効果予測などIoTソリューションとしては一般的な機能に加え、実際の取り組み効果をグラフなどで可視化して検証したり、改善プロセスをデータベース化して蓄積できる機能を備えた。経営層向けには、複数工場の状況を比較するとともに、ある工場で生産効率が低下した場合、別の工場でカバーができるかなどを明示する仕組みも用意した。


　同社の桑原宏昭・代表取締役は「生産ラインをデータで示し、優先すべき問題を特定するところまでは、従来のThingWorxでも開発されていたが、問題への対処後の結果まで可視化するサイクルは作れていなかった。お客様からはそういったサイクルがあれば、新しい工場への展開もしやすいなどのフィードバックがあり、（DPMは）そうした要望を集めパッケージ化した」と説明する。先行して採用した企業からの評価も高いという。

　完成アプリケーションとしての提供となるため、顧客によるカスタマイズが不要なことから、従来よりも導入までの期間が短縮でき、３カ月程度で実働段階に進める。
（大畑直悠）