好調な業績を踏まえて
中計では勇ましい数字が並ぶ

　SIer主要50社の直近の決算をみると、情報サービス業界の好調ぶりがうかがえる。最大手のNTTデータの連結売上高はついに1.5兆円を突破。野村総合研究所（NRI）は、初の年商4000億円超えを果たし、新日鉄住金ソリューションズ（NSSOL）も、年商2000億円超えを達成している。

　こうした好業績を踏まえて、主要各社の中期経営計画は軒並み強気な数字が並ぶ。NTTデータは2020年までに海外売上高を直近の4490億円から1兆円の大台へ倍増させるイメージを描く。NRIは2022年をめどに営業利益1000億円、営業利益率14％、グローバル関連売上高1000億円の目標を掲げる。単純計算で年商7000億円超となる。

　伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は2018年3月期に年商5000億円（うちグローバル関連売上高500億円）、営業利益400億円とし、SCSKは2020年3月期に営業利益500億円、営業利益率10～12％を戦略目標に位置づけていることから、単純計算で年商は4200億～5000億円をイメージしている模様だ。ITホールディングス（ITHD）は2018年3月期に年商4000億円、営業利益300億円を目標に据える。

　勇ましい数字が並ぶが、日本の情報サービス業界の市場が青天井で伸びていかない限り、既存のシステム構築（SI）事業だけでここまで伸ばすのは恐らく不可能に近い。達成するには国内外でのM＆A、業界プラットフォームなどの新事業を矢継ぎ早に打ち立てていく必要がある。