迅速に使えて、制御がしやすく、低コスト

 パブリッククラウドのメリットが広く認知され、多くのユーザー企業にクラウドファーストの考え方が浸透した。一方で、社内の事情や方針から、パブリッククラウドを採用しないシステムを抱える企業も多い。それらはプライベートな環境で運用することになるが、パブリッククラウドのメリットを放棄する必要はない。「クラウドのメリットをオンプレミスにも」。こうしたユーザーニーズに応えるのが、Microsoft Windows Server 2016で構成するハイパーコンバージドインフラストラクチャ(HCI)である。

Windows Server 2016に
Azureから生まれたHCI機能

 Windows Server 2016は、マイクロソフトがクラウドサービスで得たノウハウを反映したHCI機能を提供する。つまり、HCIに最適なOSが、Windows Server 2016となる。その意味について考えてみたい。

 サーバーやストレージ、ネットワークなどのインフラは、階層ごとに最適なハードウェアを採用するのが一般的だった。その状況に風穴を開けたのが、サーバー仮想化。Windows Serverで提供されたサーバー仮想化機能の「Hyper-V」によって、サーバーというハードウェアが仮想的なものとなった。

 ただし、サーバーを仮想化するだけでは、ストレージの構成を考慮する作業が残っている。そのため、ストレージに引きずられ、サーバー仮想化という柔軟性の高い環境を生かし切れていない状態にあった。その後、Windows Server 2012/2012 R2によってストレージの仮想環境を実現する「Scale out File Server」が提供されるも、サーバー仮想化とは別の管理が必要という課題は残されていた。

 HCIでは、サーバーとストレージを統合的に扱うことにより、仮想化環境における課題を解消している。これはつまり、パブリッククラウドの利便性がオンプレミスをはじめとするプライベートな環境で得られるということだ。

 パブリッククラウドは、ワンストップでサーバー(コンピュート)やストレージを調達でき、利用状況に応じた拡張も容易にできる。先々の使用状況を考慮した調達が必要なオンプレミス環境に対して、その点で大きなアドバンテージがある。
 
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高添 修
パートナー事業本部
パートナー技術統括本部
パートナーテクノロジー
ストラテジスト

 マイクロソフトのパブリッククラウドサービス「Microsoft Azure」は、信頼性の高さやユーザーニーズに的確に応えるサービスが支持され、多くのユーザーを獲得している。「マイクロソフトはAzureによって、多くのことを学んだ。その経験やノウハウが、Windows Server 2016に生きている」と、パートナー事業本部パートナー技術統括本部パートナーテクノロジーストラテジストの高添修氏はアピールする。

 Azureのノウハウから、マイクロソフトはHCI環境をWindows Server 2016に実装した。HCIでは、迅速に使えて、制御がしやすく、低コストで実現可能にし、目的をシンプルに達成することを目指している。また、「セキュリティ対策を考慮したHCI環境を提供するところも、ほかにはないWindows Server 2016の特徴」(高添氏)となっている。

Windows Server 2008/R2 EOS
Azure Stackも選択肢に

 Azureと同様の機能をプライベート環境で実現する「Azure Stack」。Windows Server 2016 HCI上で稼働するハイブリッドクラウド基盤である。Azure Stackは今後、要注目のソリューションとなる。

 というのも、Windows Server 2008/R2の延長サポート終了日(EOS)が、2020年1月14日に迫っているからだ。
 
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田中郁也
Windowsデバイスグループ
エコシステムエンジニアリング
サービス
プレミアフィールドエンジニア

 「サポート終了はOSだけでなく、インフラ全体を見直すよい機会となる。Windows Server 2016が標準で提供するHCI機能の採用が候補となるが、アプリケーションのモダナイズ化、開発プロセスの刷新を含め、将来的にハイブリッドクラウドまで見越している場合は、Azure Stackも選択肢の一つ」と、Windowsデバイスグループ エコシステムエンジニアリングサービス プレミアフィールドエンジニアの田中郁也氏は説明する。

 Windows Server 2016のHCIとAzure Stackによって構築するプライベートクラウド環境。柔軟性や拡張性、展開スピードなどは、もはやパブリッククラウドだけのメリットではない。ユーザー企業が望む社内インフラの改革が、ここから始まる。
 
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