データセンター（DC）を運営するシンガポールのDigital Edge（デジタルエッジ）グループは、設立から2年余りでアジア6カ国に17カ所のDC（建設中を含む）を展開するなど急成長している。国内ではSIerの伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）や、通信サービスのアルテリア・ネットワークスのDCの一部を譲り受け、専業ベンダーならではの高効率な運営と規模のメリットを生かしてビジネスを伸ばしている。DC事業者のエクイニクス・ジャパンで約10年の経営経験を積み、デジタルエッジの創業メンバーに名を連ねる古田敬・デジタルエッジ・ジャパン日本代表兼本社プレジデントにDCビジネスの最前線で何が起こっているのかを聞いた。
（取材・文／安藤章司　　写真／大星直輝）

SIerや通信会社のDCを譲り受け

――DC大手のエクイニクス・ジャパンの経営に約10年携わった後、米Equinix（エクイニクス）グループの幹部OBらと合流して、デジタルエッジを2020年に立ち上げた経緯について教えてください。

　デジタルエッジは、アジア圏でDCビジネスを手掛ける会社です。ご認識の通り、エクイニクス幹部OBが中心となって創業した会社で、私も創業メンバーの1人として参加しました。シンガポール本社プレジデントを務めるとともに、日本におけるDCビジネスの経験を生かして日本法人の代表も兼務しています。私も含めて経営幹部の半数くらいをエクイニクスOBが占めています。

　主な出資元は、世界最大級のインフラ投資会社の米Stonepeak Infrastructure Partners（ストーンピーク・インフラストラクチャー・パートナーズ）で、日本や韓国、フィリピン、インドネシア、インド、中国の6カ国でDCを運営しています。DCの数は建設中のものも含めると17カ所で、うち9カ所が国内にあります。ほかにもベトナムやタイで新規DCの建設を検討中で、中国やインドでの増設も視野に入れています。

――国内では、21年に通信サービスのアルテリア・ネットワークス、CTCからそれぞれDC事業の一部を譲渡されています。CTCからの譲渡価格は241億円とかなり大規模で、これによってデジタルエッジの国内事業立ち上げに大きな弾みがついた印象です。

　SIerや通信会社の本業はあくまでもSIや通信サービスですので、設備の品質が担保されるのであれば、何も自ら土地や建物、電気設備、空調の資産を揃える必要はないわけです。需要の拡大でDC設備そのものが大規模化するなか、資産や設備を維持するのも容易ではありません。そこで、DC専業である当社が資産や設備を譲り受け、より大規模で効率化したDCにつくり変えていくことで、結果として彼らの本業のビジネスにもプラスになることを狙ったものです。

　CTCの場合は、DC設備の維持運営にCTCファシリティーズや関電エネルギーソリューション（Kenes）に参画してもらうことで、CTCグループとして運営に関わりつつ、Kenesの設備運用のノウハウも提供してもらう体制となっています。DCは規模が小さかったり設備が老朽化したりすると運営効率が落ちますので、DC専業である当社が設備部分を受け持つことで、規模のメリットを生かしていきます。