サン・マイクロシステムズ（ダニエル・ミラー社長）は今秋から、10数種類あるミドルウェアのアップデート（更新）頻度を3か月に1回に統一する新たなリリースサイクルを導入する。

　ユーザー企業やシステムインタグレータは、システム更新の計画が立てやすくなり、ソフトウェア資産の運用・管理が簡素化できる。

　同社のUNIX系OS「Solaris（ソラリス）」はすでに3か月ごとに更新をしており、同OSとミドルウェアとの整合性を図る狙いもある。期間を決めてソフトを更新する例は少なく、ほかのソフトベンダーにも波紋を呼びそうだ。

　今回の施策は「Project orion（プロジェクト・オライオン）」と呼ぶ、今年2月に米本社が発表した統合戦略。ネットワークシステムを稼動させる同社のビジョン「N1」に基づくOSなどの製品と、ミドルウェア群である「Sun ONE」製品一式を一括して提供する。

　提供するミドルウェアや価格体系は、「CPUやユーザー数に応じたライセンスではなく、これら製品群を一括購入したユーザー企業には会社規模に応じた年間契約の固定価格を用意する」（増月孝信・プロダクト・マーケティング本部ソフトウェア製品事業部長）として、従業員1人あたり年間5000－1万円程度になる予定。

　従来はOSとミドルウェアで別々に使用許諾料を徴収し、各ミドルウェアの料金体系もまちまちで、ユーザー企業にとってシステム更新の計画が立てにくかった。

　今回の新たな施策で、企業戦略上、予想外に必要となったシステムのアプリケーションをアドオン（拡張）する際、増大するメンテナンスやサポート経費を計算する必要がなくなる。サポート・保守、コンサルティング費用も含まれるため、「企業内のソフト統合などで、想定されるソリューションを事前に検証し、効果的なシステムを構築できる全く新しいソフト戦略」（同）という。

　製品更新のロードマップをシンプルにすることで、ソフト開発の着地点が明確になり、同社開発者の意識が変わり製品の品質が高まることも期待している。OSとソフトを一括購入するため、対象企業は大企業を想定している。