情報処理推進機構(IPA、藤原武平太理事長)は、2006年のコンピュータウイルス届出状況をまとめた。

 届出件数は4万4840件で、05年に比べ9334件減少した。そのうち、パソコンがウイルスに感染し実被害を受けた比率は、05年に比べ半減し0.2%。IPAでは、届出件数の減少と感染比率が下がった理由として、メールサーバーへのウイルス対策ソフトの導入など、セキュリティ対策が広く浸透してきたことをあげている。

 届け出のあったウイルスの種類も減少した。06年は、05年に比べ15種類減り156種類。昨年、新たに発見されたウイルスは29種類にとどまった。最も多かったのは、「W32/Netsky(ネットスカイ)」の1万664件(亜種も含む)。初めて届け出のあった04年2月から一貫して上位に位置する。新種のウイルスよりも、数年前から大規模な感染被害をもたらしたウイルスの感染が依然目立っている。

 新種ウイルスの大規模感染が発生しなかったことに加えて、企業や個人のセキュリティ対策が進んだことで、検出数や感染被害も減少する傾向が05年よりも鮮明になった。