日立製作所（古川一夫社長）では、ローエンドモデルのストレージ機器が順調な販売をみせている。ブレード型をはじめとしたサーバー統合化や仮想化が需要をリード。サーバー間のバックアップ機能としてセットで売れるようだ。

　ユーザー企業がブレード型サーバーにリプレースするのは、タワー型やラックマウント型を多く所有していることが要因になっている。1台のブレード筐体に複数のブレードを収めることで統合を図っているのだ。とはいえ、サーバーを数多く導入している企業では1台に収めきれない場合もままある。そのため、複数のブレード筐体を導入するのが一般的だ。

　ブレード型サーバーの導入で問題になるのはストレージシステムだ。これまで使っていたストレージを継続して使うのであれば、基本的には複数のストレージをつなげるSAN（ストレージ・エリア・ネットワーク）環境を構築することになる。また、ブレード型サーバー間で共有するためのストレージを新しく追加するという手もある。最近では、2－3台のブレード型サーバーをつなぐストレージ需要が増加。日立では、このニーズをビジネス拡大に結びつけている。

　角田仁・RAIDシステム事業部販売推進本部販売企画部長は、「今年度から新しくラインアップとして揃えたローエンドモデルが順調な販売を示している」と自信をみせる。なかでも、販売代理店経由のビジネスが好調だ。「（販売代理店が）ブレード型サーバーとストレージを組み合わせて販売する傾向が高まっている」としており、とくに大手ディストリビュータがセットで卸すケースが多くなっているという。

　同社は、これまで他社と比べてディストリビュータとのパートナーシップが希薄だった傾向がある。しかし、統合化や仮想化がブームのサーバービジネスと、ローエンドモデルを新しく市場投入したストレージビジネスが相乗効果を生み出し、販売代理店を拡充した格好だ。拡販体制が整ったことからも、「08年度はストレージ需要を見極め、確実にキャッチアップする」としている。