NTTコミュニケーションズ(NTTコム、和才博美社長)、NTT(三浦惺社長)、NTT-ME(大木一夫社長)、NTTネオメイト(尾崎幸博社長)の4社は共同で、ICTインフラを脅かす落雷被害の軽減に向けた落雷予測サービスの実証実験を開始した。

 今回の実験ではNTT環境エネルギー研究所が開発した、画像処理技術を使って気象レーダーからパターン変化を認識して雷雲の発達や推移、衰退を予測する雷予測技術を活用。気象情報を元に10-30分先の落雷領域をリアルタイムで予測する。

 実験地域は、新潟県、富山県、石川県、福井県で、特に大きな被害を引き起こす可能性がある日本海沿岸の地域特有の冬季雷を予測。10ユーザー程度の実験参加者を募り、2009年12月15日-2010年2月28日までの期間で行う。

 実験ではNTTコムが落雷予測情報の配信、ユーザー対応、NTTが雷予測エンジンの開発・提供、NTT-MEが雷予測システムの構築・提供・運用と新潟県の電子地図データの提供、NTTネオメイトが富山、石川、福井の3県の電子地図データ提供をそれぞれ行う。

 落雷は、被害額が年間1000億円を超えると言われており、企業などから落雷被害を軽減したいというニーズが高まっている。4社では今回の実験結果を参考に、サービス・ビジネスモデルを検討。落雷予測サービスの早期商用化を目指す計画。


落雷予測サービスの提供イメージ