東芝(室町正志社長)は3月10日、フォグコンピューティングを推進する業界団体である「OpenFog Consortium(OpenFog)」に、日本企業として初めて加入すると発表した。OpenFogへの加入により、加盟各社との連携を図ることで、同社が継続して推進するエッジコンピューティングの取り組みを通じ、フォグコンピューティングの発展を支援していく。

 OpenFogは15年11月に、IoT分野の世界的な主要企業であるARM、Cisco、Dell、Intel、Microsoft、プリンストン大学エッジラボラトリーの五つの企業、一つの研究室により設立された業界団体。オープンなフォグコンピューティングを基盤としたアーキテクチャ(OpenFogアーキテクチャ)によって、新しいビジネスモデルと新しいアプリケーションの開発を通じてイノベーションを起こし、産業の成長を加速することに取り組んでいる。OpenFogアーキテクチャは、オープンで標準化されたアプローチを利用して、クラウドとIoTデバイス・現場との間のシームレスな情報のやりとりを可能にする。

 クラウドでデータを収集・分析することで、これまでみえなかったことや予測できなかったことが可視化できるようになり、効率化、ダウンタイムの減少、性能の向上や新しい機能の追加などが期待されている。一方で、通信データ量を抑制したり、リアルタイムでの処理が求められるケースでは、すべての処理をクラウド側で実現するのではなく、デバイスに近い現場で一部の処理を行う、エッジコンピューティングが必要とされている。これらエッジコンピューティングを含む現場側とクラウド側をつなぐためのリソースを最適に配置することを目的とするアーキテクチャとして、フォグコンピューティングは今後重要度が高まると考えられている。

 東芝では、社会インフラなどの幅広い分野の知見や「Chip to Cloud」ソリューション、ストレージなどの技術を活用してエッジコンピューティングの普及を目指しており、今回のOpenFogへの加入によって、これらの知見や技術を通じてOpenFogが推進するフォグコンピューティングの発展に向けて加盟各社とともに取り組んでいく方針。