日本システムウエア（NSW、多田尚二社長）は、産業用スマートグラス「RealWear」を活用したデータセンター運用の遠隔作業支援サービスの提供を4月24日に開始した。


　近年、企業の働き方改革によるテレワークの増加や自然災害などの影響で、顧客がデータセンターに駆け付けられないといった相談が増えている。また、直近では新型コロナウイルス感染症による外出制限で現地対応がさらに困難な状況になる事態が発生している。

　そこで同社データセンターでは、統合運用監視サービス「Managent」の付加サービスとして、常駐スタッフがスマートグラスを装着し、リアルタイムで遠隔地の顧客から指示された作業を代行して、省人化に対応する遠隔支援サービスを開始した。

　このサービスでは、常駐スタッフと顧客を直接接続することで、適切な指示伝達と効率化を実現。常駐スタッフと顧客による二重確認実施により、作業品質を向上することができる。また、データセンターへの駆け付け時間が不要になり迅速な対応が可能。細かな作業指示書を作成する手間もなくなり、完了報告書は画像や録画データをエビデンスにすることができる。

　なお、同サービスは提供に先駆けて複数の顧客と試験運用を実施しており「業務効率が改善した」「電話よりも具体的に指示が出しやすかった」「現場の映像が見えるため実際の作業に近い感覚で操作ができた」などのコメントが寄せられている。また、同社はRealWearの販売代理店であり、顧客の運用に即した柔軟なアプリケーションカスタマイズにも対応可能となっている。

　今後もNSWは、長年培ってきたデータセンター運用、システム運用監視のノウハウを基に、顧客の要望に応じたサービスの提供を行い、システム運用分野のDX実現に取り組んでいく考え。