アドビは、未来の働き方に関するグローバル調査を実施し、その結果を発表した。調査はインターネットを使い、従業員数1000人以上の企業に勤める男女計3404人を対象に日本、米国、イギリス、ドイツ、フランス、オーストラリア、ニュージーランドの7カ国で実施した。


　それによると、テレワークの導入でワークライフバランスが向上したと答えた人が日本を含めグローバル全体で多くなった。一方、日本では「テレワークではオフィスほど仕事がはかどらない」と答えた人が調査対象国の中で唯一多数を占めた。

　主な調査結果として、コロナウイルス感染症拡大の影響でテレワークを導入する企業が増える中、「テレワークによってワークライフバランスは向上したか」の問いに対して、「向上した」との回答はグローバル平均で85.5％、日本で73.0％だった。一方で、「オフィス勤務よりテレワークの方が仕事がはかどるか」の質問に、「そう思う」との回答はグローバル平均で69.1％だったが、日本は7カ国中で最も低い42.8％にとどまった。この点から日本は、テレワーク環境でオフィスほど仕事を効率的に行えていないことが分かった。

　また、全体の業務時間の中で雑務にかける時間の割合を聞いたところ、7カ国中で日本が最も雑務に時間をかけていることが分かった。そこで、作業効率化のためにデジタルツールを導入してほしいタスクを聞いたところ、日本では1位が「紙文書の作成・確認作業」（71.0％）、2位が「ファイル管理」（70.6％）、3位が「ファイル検索」（62.6％）で、多くの人が効率的に仕事を進めるためのツール導入を望んでいることが分かった。紙を使った業務が多く残る日本では、紙文書のデジタル化がテレワーク体験向上のカギになると考えられる。

　テレワークの導入など働き方が多様化する中、転職意欲を聞いたところ、日本では約4割が転職を考えていることが分かった。また「年収や仕事内容が変わらないとすると、転職したい理由は何か」との質問に対し、グローバル平均でも日本でも半数以上が「ワークライフバランス」「仕事のスケジュールを自分でコントロールできる」「テレワークが選択できる」「作業効率化のためのツールを導入している」ことが重要だと回答した。企業側にとって良い人材を確保するためには、ワークライフバランス、裁量権、テレワーク環境、デジタルツール導入がカギであることが示唆されたことなる、としている。