相次ぐ大型プロジェクトにより、SI業界では人材不足に拍車がかかっている。ただ、この状況は、長続きはしないだろう。特需の後の落ち込みを見込んで、新規事業を模索する動きはある。しかし、現実には、多くの人材が現場に吸い込まれてしまって、使えない。また、たとえ新規事業プロジェクトを作っても放課後のクラブ活動のような「有志プロジェクト」であり、参加する個々人の自助努力に頼っているものも少なくない。
これからを考えるなら、二つの軸で捉えるべきである。その一つは、新しい時代のニーズに取り組む施策だ。モバイルやウェアラブル、人工知能やIoT、ビッグデータなどの次代のテクノロジーを軸に、開発手法も見直し、スピードを重視したサブスクリプション型サービスだ。また、このような次代のテクノロジーを生かすためのコンサルティングや支援サービスのような高額の単金を稼げる利益重視のビジネスも模索すべきだ。
もう一つは、レガシーな需要を取り込む施策。今の特需を引き起こしている大規模システムは、保守需要を生み出す。また、レガシーなシステムが、簡単に駆逐されることはない。前提となるウォーターフォール開発もセキュリティや信頼性を担保すべく歴史を重ねて確立してきた手法であり、蓄積されたノウハウは今後も需要を維持し続ける。このようなレガシーなシステム需要に対しては、リファクタリング、高速開発ツールを使った周辺システムの開発、現行システムを維持しながらのシステム基盤のクラウド移行、内製化支援などで応えていくべきだ。受身の受託開発ではなく、積極的に仕掛けてゆくことで、競合との差異化を訴求し、自らのシェアを広げる取り組みを行ってはどうか。
新しいテクノロジーとスキルを求められる次代の需要に対応して市場を拡大し、未来の成長の源泉を手に入れるために「質」の問題にも対応する。合わせて、レガシーに対処することで人材の「量」の問題を担保すれば、企業としての成長を維持し続けることができるだろう。
では、いつから取り組むべきか。もはや、そんなことを考えている余裕はない。単金は上がらず、エンジニアの高齢化も進む。また、あと1~2年もすれば、人材過剰に直面するということは、避けられない現実なのだから。
ネットコマース 代表取締役CEO 斎藤昌義

斎藤 昌義(さいとう まさのり)
1958年生まれ。日本IBMで営業を担当した後、コンサルティングサービスのネットコマースを設立して代表取締役に就任。ユーザー企業には適切なITソリューションの選び方を提案し、ITベンダーには効果的な営業手法などをトレーニングするサービスを提供する。