総務省では、テレワークの主な形態として、企業に雇用され勤務する「雇用型」と、個人事業者や小規模事業者の「自営型」の二つに分類している。さらに、雇用型は、自宅を主な就業場所とする「在宅勤務」、特定の施設に依存せず、移動中や取引先のオフィスなどで業務を行う「モバイルワーク」、サテライトオフィスやテレワークセンターを利用した「施設利用型勤務」の三つに分ける。自営型は、自宅や小さな事務所などで専業性の高い事業者の「SOHO(Small Office Home Office)」と、主に自宅でアルバイト業務を行う「内職副業型」の二つに分けている。