［テレワーク］
情報通信技術を活用して、場所や時間にとらわれずに柔軟に業務を行う働き方

　テレワーク（Telework）とは、情報通信技術を活用した、場所や時間にとらわれず柔軟に働くことのできる勤労形態のこと。また、テレワークで働くひとのことをテレワーカーと呼ぶ。

　総務省では、テレワークの主な形態として、企業に雇用され勤務する「雇用型」と、個人事業者や小規模事業者の「自営型」の二つに分類している。さらに、雇用型は、自宅を主な就業場所とする「在宅勤務」、特定の施設に依存せず、移動中や取引先のオフィスなどで業務を行う「モバイルワーク」、サテライトオフィスやテレワークセンターを利用した「施設利用型勤務」の三つに分ける。自営型は、自宅や小さな事務所などで専業性の高い事業者の「SOHO（Small Office Home Office）」と、主に自宅でアルバイト業務を行う「内職副業型」の二つに分けている。

　テレワークの導入によって労働者の仕事と私生活のワークライフバランスを実現することや、企業の交通費など経費削減、優秀な人材の採用、社会的には交通渋滞の緩和や、地方での勤務も可能にすることで地域の活性化につながるなど、さまざまな側面からメリットが得られるとされる。一方で、テレワーカーの労働時間や業績の管理の難しさ、テレワークに適した業務がないなどの理由でテレワークを導入できない企業も多い。また、人々のテレワークに対する理解も十分に広がっているとはいい難く、テレワークが社会的に広がるには、まだ課題が残っているといえる。（文／前田幸慧）

［SNS］
参加者同士のコミュニケーションを促進する、コミュニティ型のウェブサービス

　SNS（Social Networking Service）とは、個人間のコミュニケーションを促すコミュニティ型のウェブサービスのこと。会員制のウェブサイトに登録したユーザー同士が、プロフィールやコメントの公開、メッセージのやりとりなどを通して交流することができる。

　ICT総研の「2015年度 SNS利用動向に関する調査」によると、日本国内におけるSNS利用者は年々増加しており、2015年末に6451万人、2017年末には6912万人まで拡大する見込みだという。

　国内で利用されている代表的なSNSには、LINE、 Twitter、Facebookなどがある。総務省の「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」において、13歳から69歳までの男女1500人を調査したところ、全年代を含めた各SNS利用率は、LINE（55.1％）、Twitter（21.9％）、Facebook（28.1％）と、利用者同士で通話やメールができるコミュニケーションアプリのLINEがもっとも普及していることが明らかになった。とくに、10代が77.9％、20代が90.5％と、若年層の利用率が極めて高いことが明らかになった。こうしたSNSの普及には、スマートフォンやタブレット端末などのスマートデバイスの普及によるところが大きいとされる。

　SNSで投稿される膨大な数の情報は、「ビッグデータ」を構成するデータの一種である。SNSに投稿されたありとあらゆる情報を、ビジネス戦略に生かすことができるため、近年、ビッグデータ分析に力を入れる企業が増加している。（文／前田幸慧）