［IoT］
情報通信機器に限らず、さまざまなものがインターネットにつながり、情報のやりとりをすること

　IoT（Internet of Things）は、PCやスマートフォンなどの情報通信機器に限らず、さまざまなものがインターネットにつながり、情報のやりとりをすること。「モノのインターネット」とも呼ばれる。また、IoTと類似した概念として、ネットワークに接続された機械同士が、IPネットワークを通じて情報をやりとりする技術のことを指す「M2M（Machine to Machine）」がある。

　さまざまなものに、情報を収集するセンサを搭載して通信機能をもたせることで、インターネットを介して情報交換ができるようになる。例えば、自動車にセンサを組み込むことで、リアルタイムな道路の渋滞状況をデータ化して把握できる。コンシューマ市場では、冷蔵庫や洗濯機、体重計などの生活家電とスマートフォンを連携させた「スマート家電」と呼ばれるものが登場している。こうしたものも、インターネットにつながっていればIoTだ。このようなインターネットにつながるデバイスから集められた大量の情報は「ビッグデータ」と呼ばれる。

　調査会社IDC Japanによると、2014年の国内IoT市場におけるIoTデバイスの普及台数は5億5700万台、売上規模は9兆3645億円で、19年には、デバイス数は9億5600万台、売上規模は16兆4221億円に達する見込みだという。すべてのものがインターネットにつながる「IoE（Internet of Everything）」ということばが一部で使われるほど、IoT市場への期待は大きく広がっている。（文／前田幸慧）

［ビッグデータ］
一般的には、既存のシステムでは管理が困難なほど膨大な量のデータ

　一般的には、既存の情報管理システムでは管理が困難なほど大量に存在するデータ群を指すといわれているが、何を「ビッグ」とするかなどが曖昧で、明確な定義は存在しない。大量かつ急激に増加する非構造化データであることが特徴。

　ビッグデータとして蓄積されるデータには、IoTとしてさまざまなものに搭載された機器から収集されたものや、SNS上でやりとりされるもの、ウェブサイトの利用履歴やECサイトでの購買履歴などがある。こうして収集されたデータを分析することで、ビジネスなどに活用できる知見が得られる。近年注目を集めている用語である。

　そもそも、ビッグデータに注目が集まっている背景には、ハードウェアの性能向上や価格の低下、大量のデータを複数のコンピュータ上で高速に分散処理できる「Hadoop」などの技術の登場がある。これにより、一部の大企業だけでなく、中小企業にもビッグデータを分析してビジネスに役立てることが可能になったことで、さらに関心が高まり活用が進んでいる。

　また、IoTとビッグデータを活用することで、ビジネスとしてだけでなく、交通、医療、災害など社会的課題の解決にも寄与することが期待されている。総務省は、平成24年版情報通信白書のなかで、「ビッグデータの活用により、ユビキタスネットワークをスマート化し、ICTが、社会の課題解決力やサービス革新・生産性向上など経済成長力をさらに高めることが重要である」と提言している。（文／前田幸慧）