ビジネスの現場で最近話題に上がることが多いIoT。あらゆる機器がインターネットにつながる時代は近くまできている。オフィス機器ではプリンタ／複合機に導入され、インクやトナーの残量チェックなどに活用する取り組みが注目を集めている。プリンタ／複合機とクラウド、そしてIoT。キヤノンマーケティングジャパン（キヤノンMJ）は、それらを活用した事業展開を推進している。

　プリンタ／複合機とIoTを活用したサポートサービスを開始したのは2016年12月のことだ。遠隔モニタリングシステム「NETEYE」を利用し、ネットアイチップを内蔵したプリンタ／複合機のデータをネットアイセンターに自動送信する。送信できるデータは、カウンターの自動検針、エラーや紙づまり、トナーの残量などだ。届いたデータをもとにサポートサービスを提供する。例えば、エラーやジャムのデータを受信したら、ネットアイセンターから顧客に電話連絡し、復旧サポートを行う「モニタリングサービス」や、トナー残量が少なくなると交換用のトナーカートリッジを自動で配送する「カートリッジお届けサービス」、プリンタの稼働状況を専用ポータルサイト上で確認できる「稼働状況Web確認サービス」などを提供する。レーザープリンタやSOHO向け複合機の「Remote Service for Satera」、大判プリンタの「Remote Service for imagePROGRAF」を用意し、申し込みをすれば無償で利用できる。

　今後の展開についてオフィスデバイス企画本部ビジネスプリンタ企画部の寺久保朝昭部長は、「サービスの拡充を進めていく。例えば、プリントボリュームからドラムの交換時期を予測し交換するなど、予測型のサービスを増やしたい」と話す。

　現在、主な導入顧客は、いくつかの拠点がある中小企業や、1拠点でも複数のプリンタ／複合機を導入している企業で、複数台のプリンタ／複合機の稼働状況を一括で管理でき、トナーなど消耗品が最適なタイミングで届くので業務が停滞しない、といった点が高い評価を得ているという。

　また、同社の業務効率化にも貢献している。例えば、エラー情報とともに、故障箇所の情報が届くので、顧客を訪問する前に交換部品を用意することができる。「モニタリングサービス」では問い合わせの約半数を電話対応のみで解決することができた。このほか、よくあるトラブルとその解決策を登録したメールアドレスにプッシュメールで送信する「FAQ案内サービス」も提供しており、「お客様自身でトラブルを解決できるようになったので、コールセンターへの問い合わせが2割減少した」（寺久保部長）という効果も出ている。