2021年度（22年3月期）を最終年度とする現在の中期経営計画では、「DX FIRST」をスローガンに掲げ 、お客様のDXを先導できる企業を目指し、自らの事業の成長も加速させようとしている。生き残りをかけてデジタル変革により未来を切り開いていこうとする企業のベストパートナーになるというイメージを全社で共有しながら、売上高400億円などの目標達成に向けて気を引き締めている。


　具体的な施策としては、まず、官需・民需両方の市場でシステム構築を手掛けるITソリューション事業で、DX時代のSIビジネスへの転換を図っていく。インフォアのERP「SyteLine」をラインアップに加え、製造業のお客様の業務領域を全てカバーできるようになった。これにAI活用の提案などを加えてDXの基盤づくりを支援していく。

　DX支援ビジネスをけん引するサービスソリューション事業では、AIはもちろん、IoTやAR／VRなど新しいテクノロジーを生かしたサービスを展開していく。優良事例をアピールし、大手製造業向けの新規案件獲得なども狙っていくほか、EC／Webビジネスの拡大や働き方改革関連サービスの成長も図る。組み込みソフト開発などのプロダクトソリューション事業では、5G、ローカル5G、エッジコンピューティングの技術を磨く。

　これら三つの事業の柱をそれぞれ進化させるとともに、相互に技術やノウハウを連携させ、ソフトからハードまでトータルサポート可能な技術力と小回りの利く機動力を両輪として、「NSWといえばDX企業 」と市場に認知いただけることを目指す。