統合セキュリティソフトを展開する独Gデータソフトウェア(Gデータ、フランク・ハイスラー/ディルク・ホーフストラーテ代表取締役)と、日本の販売代理店であるジャングル(高田晃子代表取締役)は、日本でのシェア拡大を目指し、連携を強化している。2011年をめどに、現在約1%のシェアを3%まで拡大することを目標に、マーケティングに注力するなど、共働を加速化。Gデータは日本市場での存在感を強化、ジャングルはハガキソフトに加え「事業の第2の柱」(松下豊彦・製品本部プロダクトマネージメント部長)の構築を狙う。

 ドイツに本社を置くGデータは、2006年に日本に進出し、09年2月にジャングルと提携。今回、ジャングルとの関係を強化することで、日本市場で活動の本格化を図っている。「日本のセキュリティ市場は、強いメーカーがひしめきながらも、まだまだ可能性がある」と語るのは、Gデータ日本法人のJag 山本社長。7月に最新版の「G Data インターネットセキュリティ 2011」を発売し、「99.9%のウイルス検出率」を前面に押し出して、競合他社と戦っていく。

 「ひと言で製品の強みを表す『99.9%のウイルス検出率』というキャッチフレーズは、シンプルでユーザーに伝わりやすい」と山本社長。さらに「99.9%」という数字はテスト団体が自主的に実施したテスト結果であり、Gデータが依頼したオーダーテストや自社テストより信頼性が高いことをパッケージやポスターに大きく謳っている。

 Gデータがマーケティングのキーワードに掲げるのは、「ユーザーとの対話」だ。具体的には、TwitterやYouTubeなどを利用して、つぶやきや動画というかたちで製品を積極的にアピールしている。

 一方のジャングルは、Gデータとの連携強化を通じて、現在、主力製品のハガキソフト「筆ぐるめ」に比べて売り上げが小さいセキュリティ事業の拡大を追求する。「ハガキ作成ソフトの市場は、ここ数年、縮小傾向にある。その対策として、将来も安定した需要が見込めるセキュリティソフトを、事業の第2の柱にしていきたい」(松下部長)と意図を語る。シェア拡大に向けては、「大手家電量販店をはじめ、リテールでの展開に力を入れたい」と、販路を拡大する構えだ。

 Gデータが日本に進出して4年。「安定した収益が出るまでには、5年かかるとみている」という山本社長の言葉からすれば、残りは1年。ジャングルと深い関係を築き、2011年にかけて大きな飛躍を目指す。(ゼンフ ミシャ)

Gデータの山本社長(右)とジャングルの松下部長