2013年も話題になるに違いないのは「BYOD」だ。「Bring Your Own Device」の頭文字をとった言葉で、社員が個人所有の情報端末を会社に持ち込み、社内ネットワークに接続して業務に使うことを指す。

　しかし、BYODの“語源”をたどってみれば、BYODの発生地である米国では、最後の「D」はもともと「Device（端末）」ではなく「Drink（飲み物）」を指しているという説に出くわす。その説によると、BYODは本来、アメリカの若者がホームパーティーに行くときに自分用の飲み物を持参する習慣（Bring Your Own Drink）を表す言葉だという。そして昨今、スマートデバイスの普及に伴って個人の端末を会社に持ち込む人が増えている状況にあって、BYODの言葉を借用して、Bring Your Own Deviceを指すようになった、ということだ。

　アメリカと違って、日本では差し入れとして飲み物をパーティーに持っていくことはあるが、自分用の飲み物を持ち込む習慣はあまりない。だからかもしれないが、個人のスマートフォンやタブレットを仕事に使うという意味でのBYODも、日本ではなかなか普及していないのが実状だ。その理由は、単に会社がBYODを禁止しているだけではなく、社員の意識も関わっているようだ。

　大手ネットワーク機器メーカーの米シスコが、2012年に日本を含めて世界18か国で実施した意識調査によると、大学生や若手社会人に「一つのデバイスしか選べないとしたら、一番欲しいと思うのは何か」とたずねたところ、グローバルでは約30％が「スマートフォン」と答え、スマートフォンはデスクトップパソコン（約15％）の人気の2倍超だった。一方、日本では、いまだにデスクトップの人気がダントツ。日本でもグローバルと同じように約30％はスマートフォンを選んでいるが、それをはるかに上回る40％が「デスクトップが一番欲しい」と回答したのだ。

　日本のITベンダーは、BYODをきっかけとして、企業がデスクトップを使う従来のデスクワークからモバイル端末を活用する新しいワークスタイルに踏み込み、ネットワークからアプリケーションまで、あらゆるITソリューションの需要が高まることに期待を寄せている。しかしながら、シスコの調査が裏づけるように、企業が許可さえすればBYODが進むのではなく、社員の意識も変えることが必要なようだ。そうしたなか、ITベンダーの一部はすでにBYODを自社導入し、自社でのスマートデバイスの活用事例を踏まえてユーザー企業に提案することに取り組み始めている。その事例に学んで、2013年は「BYODが普及する」のを待つのではなく、ITベンダーが自ら動いて「BYODを普及させる」ことが商機をつくるうえでのポイントとなる。（ゼンフ ミシャ）