データドック（宇佐美浩一社長CEO）は、新潟県長岡市に高規格データセンター（DC）を開設する。最大の特徴は、一般的なDCに比べてラックあたりおよそ3倍の集積が可能なところ。ラックあたりの集積度合いを高めることで、DCにかかるコストを抑制しつつ、より多くのマシンパワーが得られるようになる。また、DCの冷却に「雪氷（せっぴょう）」を採り入れることを目的に豪雪地帯の長岡市を選んだ。雪を資源に変える取り組みとしても要注目のDCである。（取材・文／安藤 章司）

最大電力30kVA、耐荷重3トン

　データドックの長岡DCの仕様は、ラックあたりの最大電力30kVA、平方メートルあたりの床耐荷重3トンで設計している。従来型のDCのラックあたり4～6kVA、床耐荷重1～1.5トンであることを考えると、集積度を大幅に高められるのが最大の特徴だ。全2000ラック相当の計画分のうち、500ラック相当を2017年10月をめどに竣工、18年1月からの本稼働を目指す。

　では、なぜ高規格DCをつくろうと考えたのか――。データドックの親会社は、インターネット広告などを手がけるメディックス（水野昌広代表取締役）。本業の広告やマーケティングビジネスを伸ばすには、「高い処理能力をもつIT基盤が不可欠だが、割安な高規格DCが見当たらなかったから」（水野代表取締役）だと話す。

　インターネット広告で勝ち残るにはコンピュータの演算能力を駆使した「アドテクノロジー（広告配信技術）」の活用が欠かせず、マーケティングでもIoT／ビッグデータ分析が必須。今後、AIの活用なども考えると、マシンパワーへの需要はますます拡大すると、強く感じ取っていたことが背景にあげられる。

ビッグデータ分析のIT基盤に

　メディックスは、顧客にネット広告やマーケティングの提案をしても、それを支えるIT基盤が存在しなければ「商談がそこで止まってしまう」と危機感を覚え、データドックによる高規格DCの開設を決断した。

　課題は、どのようにして大電力を消費するDCのコストを抑制するかである。まずは、冒頭のラックあたりの集積度を従来比でおよそ3倍程度に高めるとともに、「雪氷」をDCの冷却に使うことでコストを抑える。冬のあいだに備蓄しておいた1万2000立方メートルの雪氷を、夏季にDCの冷却に使う。冬季は外部の冷たい空気を直接採り入れて冷却することで、都市型DCに比べて「電気代を含むDCの総コストを4割近く削減できる見込み」（データドックの宇佐美社長CEO）と自信をみせる。

　寒冷地DCは、すでに北海道にあるさくらインターネットの石狩DCなどが先行しており、電力削減効果を上げている。データドックでは、首都圏から比較的近く、新幹線で通える長岡を立地場所に選び、「雪氷」を全面的に採り入れることで豪雪地帯における“雪資源”の有効活用に取り組む。交通の利便性と高規格・省エネのハウジング条件を揃えることで、首都圏のビッグデータ分析やアドテクノロジーをはじめとするハウジングニーズに応える。

　現地での保守サポートやシステム構築サービス充実のため、データドック設立にあたっては、新潟の地場有力SIerのフジミック新潟とBSNアイネットにも出資、協力を仰いでいる。