コロナ禍が収束しても、SIerの8割近くは在宅勤務や分散ワークを定着させる方向で検討していることが週刊BCNの取材で明らかになった。コロナ禍以前は、リモートワークの制度があっても、子育てや介護など特別な事情がある人しか利用しない傾向にあったが、コロナ禍中でほぼ全ての社員がリモートワークを経験。ダイバーシティや健康経営の推進、生産性の向上などの観点で有益であることが実体験として認知され、状況は大きく変わりつつある。
(取材・文/安藤章司)