ソフトウェア開発手法の一つとして、ここ1、2年急速に注目されるようになったアプローチに「プラットフォームエンジニアリング」がある。開発者を「エンドユーザー」（顧客）と位置付け、開発者のための自動化されたプラットフォームを用意することで、生産性を向上し価値創出までの時間の短縮を図る考え方だ。これまでの開発効率化の取り組みと比べどのような特徴があり、今後日本の企業が導入するにはどのような要点を押さえるべきか、識者に聞いた。
（取材・文／五味明子、編集／日高 彰）
 

開発者の負荷軽減で生産性を上げる

　プラットフォームエンジニアリングを最初に提唱したのは調査会社の米Gartner（ガートナー）で、「プラットフォームエンジニアリングとは、先進的なテクノロジーを活用したプラットフォームにより、アプリケーションのより迅速なデリバリーとビジネス価値の創出を可能にする革新的な手法」と定義している。

　具体的には、アプリケーション開発者をエンドユーザーとするプラットフォームチームを編成し、開発者のためのツールとセルフサービス機能を実装した、自動化されたプラットフォームを設計／構築する。開発者のエクスペリエンスを最適化するプラットフォームが提供されれば開発生産性が向上し、ひいてはビジネスにも貢献することになる。既に、いくつかの先進的な企業がプラットフォームエンジニアリングを取り入れたことを明らかにしており、国内でもLINEヤフー（インフラはプライベートクラウド／Kubernetes）、ニンテンドーシステムズ（Amazon Web Services、AWS）、朝日放送グループホールディングス（Google Cloud）などの導入事例が公開されている。

　開発生産性を上げるための手法としては、これまでもアジャイルやDevOps、継続的デリバリーなどさまざまなトレンドが登場してきた。ただ、これらはいずれもプロダクトをエンドユーザーに早く届けることをゴールとしており、必ずしも開発者のエクスペリエンスに特化したものではなかった。これに対して、プラットフォームエンジニアリングの最大の特徴は開発者のエクスペリエンス向上、つまり開発者の課題に適切にアプローチし、彼らが抱える認知負荷を下げることにフォーカスしている点だ。

　ガートナージャパンリサーチ＆アドバイザリ部門の桂島航・バイスプレジデントアナリストは「米国を中心に“Platform Ops”という流れが生まれており、開発者のエクスペリエンス向上を目的としたプラットフォームを用意するための専門チームを置いている企業が増え始めている」と説明する。ガートナーはプラットフォームエンジニアリングに関して、以下のような予測を公表している。
 

▼ 2026年までにインフラストラクチャプラットフォームチームを持つ組織の75％が、開発者エクスペリエンスを向上させ、製品イノベーションを加速するためにセルフサービスの社内開発者プラットフォーム（IDP）を提供する予定であり、23年の40％未満から増加する

▼ 27年までにAIを使用してSDLC（ソフトウェア開発ライフサイクル）の各フェーズを強化するプラットフォームエンジニアリングチームの数は5～40％に増加する


　ここで注目しておきたいのが、プラットフォームエンジニアリングにおける“プラットフォーム”の役割だ。開発者のエクスペリエンス向上に最適なプラットフォームとは具体的に何を指すのか。

　桂島アナリストは「海外ではKubernetesが一般的だが、日本では『Amazon ECS』（AWSのコンテナ管理サービス）や『AWS Fargate』（コンテナ向けサーバーレス環境）を利用するケースも多い」と述べ、前出のニンテンドーシステムズもAmazon ECSを導入している。「プラットフォームも標準化を進めることでガバナンスを効かせるというのがグローバル企業のアプローチで、標準に寄せたほうがエンジニアを集めやすいという側面もある。また、Kubernetesはコスト最適化のノウハウが共有されており、Kubernetes関連のスタートアップも多い。一方でKubernetesのオーバーヘッドを嫌う向きもあり、そうしたユーザーはECS／Fargateを好む傾向にある」（桂島アナリスト）