2020年度以降、小・中学校において学習指導要領の改訂が順次実施される。新たな学習指導要領では、小学校におけるプログラミング教育の必修化をはじめとした児童・生徒の情報活用能力の育成や、一人ひとりに応じた学習指導の実施などに向けて、ITの活用が規定されている。

　その実現のためには、学校においてICT環境の整備が必要だ。かねてより、「一人1台」の配備を目指した児童・生徒用の情報端末のほか、教員用の情報端末、校務システム、ネットワーク、デジタル教材といった各種ITツールの導入が推進されてきている。

　だが、実際のところ、学校のIT環境整備は十分に進んでいるとは言い難い。例えば無線LANは、文部科学省が実施した「平成28年度 学校における教育の情報化の実態に関する調査結果」によると、普通教室の無線LAN整備率は29.6％にとどまるとの数値が示されている。

　学校におけるIT整備を阻む要因としてよく挙げられるのは、やはりコストだ。限られた予算内で必要なIT導入を検討しなければならないうえ、専門の人員が豊富ではないなかでの導入後の運用管理も考慮しなくてはならない。地域によっては、地域ならではの課題も存在する。

　現場が今求めているのは、導入・運用コストの負担をなるべく減らせること。このニーズに応えるソリューションの提供が、ITベンダーにとっての商機となるだろう。

　本特集では、児童・生徒の学習に寄与しつつ、低コストでの導入・運用を実現できるITツールを紹介する。