2015年6月の田中達也社長就任以降、富士通の構造改革は一見順調に進んでいるように見えた。しかし18年は、それが一筋縄ではいかない高いハードルであることが改めて浮き彫りになった感がある。田中社長は、18年10月の18年度上期決算説明会で、これまで掲げてきた在任期間中の「営業利益率10%以上、海外売上比率50%以上」という目標を撤回し、テクノロジーソリューション事業に限定して営業利益率を22年までに10%に乗せるという新たな目標を掲げた。さらなる激動が続きそうな富士通という巨艦をどう舵取りしていくのか。