英会話など語学学習ソフトメーカーのロゼッタストーン・ジャパン(塩濱剛治社長)は、法人市場での事業拡大を視野に入れている。最近では、私立高校など教育分野で導入も進みつつあり、販売網の確立を模索する。

 同社は、語学学習ソフトをコンシューマ向け製品として、ショッピングモールや大型書店、ネットショップなどで販売している。ほかにも、自社サイトでのダウンロード販売を展開している。「英語」や「中国語」「韓国語」など日本人が学ぶ傾向の高い語学に加え、「アラビア語」「ヒンズー語」「ヘブライ語」などもカバー。31か国語に対応する各種パッケージを揃えていることから、多くのユーザーを獲得している。昨年度(2008年12月期)の売上高は、前年度の10倍という成長を記録した。

 これまでコンシューマ向けの販売がメインだったが、最近は教育現場からの問い合わせが多いという。岐阜県の中京高校が導入した実績もある。そこで、法人市場の掘り起こしを狙っていく。また、eラーニング商材として一般オフィスへの導入も視野に入れている。

 ただ、課題は販売網が確立していないこと。これまで明確な販路の構築を手がけたノウハウを持っていないため、当面はパートナープログラムの策定など、販社に対する支援制度の設置を進めることになりそうだ。教育機関に強いSIerとのパートナーシップを進めるほか、大手ディストリビュータと販売契約を結ぶことで拡販していくことを模索。これにより、今年度の販売は前年度の2~3倍を見込む。製品については、このほど製品ブランドを「ロゼッタワールド」から「ロゼッタストーン」と社名に統一したほか、英語版でビジネスに活用可能なスキルが学べるバージョンも発売した。(佐相彰彦)